地球温暖化で豪雨は1ミリ増えたか?

(写真AC:編集部)
前回、環境白書の示すデータでは、豪雨が増えているとは言えない、述べたところ、いくつかコメントがあり、データや論文も寄せられた(心より感謝します)。
その中で、「気温が上昇するほど飽和水蒸気量が増加し、そのために降水量が増える」という関係(クラウジウス・クラペイロン関係)があるので、地球温暖化で豪雨は増えるはず、という意見があった。
そう、理論的にはありうる。だが現実はどうかというと、地球温暖化の影響は、あったとしてもごく僅かである。なお以下は結論だけ述べるが、詳細については幾つかの論文を検討した研究ノートを公開しているので参考にされたい。
結論1. 短時間の豪雨については、原因の殆どは自然変動であるが、地球温暖化の寄与がごく一部ある
1時間降水量の年最大値についてはクラウジウス・クラペイロン関係が成立していることが、統計的に確認されている。
ただしその量は僅かである。クラウジウス・クラペイロン関係では1℃の気温上昇で6%の降水量増大になることが知られている。日本における地球温暖化による気温上昇が過去30年間で0.2℃程度だとすると、0.2×6倍で1.2%の降水量増大となる。
つまり、1時間に100mmの豪雨であれば、それが101.2mmになった、ということだ。
確かに地球温暖化の寄与はあるが、僅か1ミリしかない。
もしも今40歳の大人が10歳の子供だった30年前に地球温暖化が止まっていたら、1ミリばかり雨量が少なくて済む、というだけのことだ。
なお、産業革命の前、つまり日本の江戸時代と比べればもっと増えたという報道があるが、「近年の地球温暖化の影響で」豪雨がどうなったかと言いたいなら、人間の一生に関係ある時間軸で話すべきであろう。
さて、上述の短時間の豪雨は、いわゆる「都市型ゲリラ豪雨」をもたらすような雨に相当する。
では、大規模水害をもたらすような、日降水量の多いまとまった豪雨についてはどうか。
結論2. 日降水量の多いまとまった豪雨については、原因は自然変動であり、地球温暖化の寄与は認められない。
「日降水量が100mm以上」いったまとまった雨についての統計分析では、増加傾向も無ければ、クラウジウス・クラペイロン関係も見出されていない。
だがもしもこの既往の分析が誤りで、クラウジウス・クラペイロン関係が成立するとなればどうか。先ほどと同様、30年間で0.2℃の地球温暖化があったとすると、6倍して1.2%の降水量増大となる。500mmの雨であれば506mmになるということである。仮にクラウジウス・クラペイロン関係が成立していても、たいした量ではない。
では、なぜ、クラウジウス・クラペイロン関係は1時間雨量だと成立するのに、1日雨量だと成立しないのか。この理由は、1日雨量は、梅雨前線や台風の活動、高気圧・低気圧の張り出しといった、いわゆる「総観気象」に支配されるからだと考えられている。この年々の変動は大きく、仮にクラウジウス・クラペイロン関係があったとしても、誤差のうちに埋もれてしまう。
例えば、西日本と沖縄県では、暑い年の方がむしろ豪雨が少ない。つまりクラウジウス・クラペイロン関係とは逆であることが統計的に観察された。これは、暑い夏は、太平洋高気圧が張り出していて、雨が降らないことに対応している。
さて寄せられたコメントの中には「地球温暖化は豪雨の一因である」「豪雨には地球温暖化の影響がある」という表現が正確だと言う指摘があった。だが、1ミリとか1%しかないものをこう表現するのは適切だろうか?
このような表現をしたことで、意図したことかどうかは知らないが、「地球温暖化が豪雨の原因だ」「豪雨は地球温暖化のせいだ」という報道があふれかえる結果を招いているのではないか。
今後は、政府資料もメディアも、これまでの観測に基づくと、「豪雨は温暖化のせいではない」とはっきり言うべきだろう。もしもどうしても「一部」と言いたいのなら、「温暖化は豪雨の原因のごく一部に過ぎない」とすべきだろう。
なお本稿に関連した更に詳しい議論については、筆者によるワーキングペーパーを参照されたい。
関連記事
-
東京都の令和7年度予算の審議が始まった。 「世界のモデルとなる脱炭素都市」には3000億円もの予算が計上されている。 内容は、太陽光パネル、住宅断熱、電気自動車、水素供給などなど、補助金のオンパレードだ。 どれもこれも、
-
笹川平和財団が発表した「プルトニウム国際管理に関する日本政府への提言」が、原子力関係者に論議を呼んでいる。これは次の5項目からなる提言である。 プルトニウム国際貯蔵の追求:「余剰」なプルトニウムを国際原子力機関(IAEA
-
東京電力福島第一原発の事故処理で、汚染水問題が騒がれている。このコラムで私は問題を考えるための図を2つ示し、以下の結論を示したい。
-
日本政府はCO2を2030年までに46%減、2050年までにゼロにするとしている。 これに追随して多くの地方自治体も2050年にCO2ゼロを宣言している。 けれども、これが地方経済を破壊することをご存知だろうか。 図は、
-
ドイツがエネルギー政策を大転換 ロシアのウクライナ侵攻で https://t.co/FIKTeS5apa — ロイター (@ReutersJapan) February 28, 2022 ドイツのショルツ首相は、ロシアか
-
田中 雄三 先進国と異なり4~5%の経済成長を続ける中国は、必然的にエネルギー消費量が増加します。CO2排出量を減少に転じるには、エネルギー消費の増加を帳消しにするCO2削減策の実施が必要になります。 2030年までに効
-
名古屋大学環境学研究科・教授 中塚 武 現在放送中のNHK大河ドラマ『鎌倉殿の13人』でも詳しく描かれた「石橋山から壇ノ浦までの5年間に及ぶ源平合戦の顛末」は、幕末と戦国に偏りがちなNHKの大河ドラマの中でも何度も取り上
-
東京新聞によれば、学術会議が「放射性廃棄物の処理方法が決まらない電力会社には再稼動を認可するな」という提言を17日にまとめ、3月に公表するらしい。これは関係者も以前から懸念していたが、本当にやるようだ。文書をみていないので確かなことはいえないが、もし学術会議が核廃棄物の処理を条件として原発の運転停止を提言するとすれば違法である。
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間















