地球温暖化で豪雨は1ミリ増えたか?

(写真AC:編集部)
前回、環境白書の示すデータでは、豪雨が増えているとは言えない、述べたところ、いくつかコメントがあり、データや論文も寄せられた(心より感謝します)。
その中で、「気温が上昇するほど飽和水蒸気量が増加し、そのために降水量が増える」という関係(クラウジウス・クラペイロン関係)があるので、地球温暖化で豪雨は増えるはず、という意見があった。
そう、理論的にはありうる。だが現実はどうかというと、地球温暖化の影響は、あったとしてもごく僅かである。なお以下は結論だけ述べるが、詳細については幾つかの論文を検討した研究ノートを公開しているので参考にされたい。
結論1. 短時間の豪雨については、原因の殆どは自然変動であるが、地球温暖化の寄与がごく一部ある
1時間降水量の年最大値についてはクラウジウス・クラペイロン関係が成立していることが、統計的に確認されている。
ただしその量は僅かである。クラウジウス・クラペイロン関係では1℃の気温上昇で6%の降水量増大になることが知られている。日本における地球温暖化による気温上昇が過去30年間で0.2℃程度だとすると、0.2×6倍で1.2%の降水量増大となる。
つまり、1時間に100mmの豪雨であれば、それが101.2mmになった、ということだ。
確かに地球温暖化の寄与はあるが、僅か1ミリしかない。
もしも今40歳の大人が10歳の子供だった30年前に地球温暖化が止まっていたら、1ミリばかり雨量が少なくて済む、というだけのことだ。
なお、産業革命の前、つまり日本の江戸時代と比べればもっと増えたという報道があるが、「近年の地球温暖化の影響で」豪雨がどうなったかと言いたいなら、人間の一生に関係ある時間軸で話すべきであろう。
さて、上述の短時間の豪雨は、いわゆる「都市型ゲリラ豪雨」をもたらすような雨に相当する。
では、大規模水害をもたらすような、日降水量の多いまとまった豪雨についてはどうか。
結論2. 日降水量の多いまとまった豪雨については、原因は自然変動であり、地球温暖化の寄与は認められない。
「日降水量が100mm以上」いったまとまった雨についての統計分析では、増加傾向も無ければ、クラウジウス・クラペイロン関係も見出されていない。
だがもしもこの既往の分析が誤りで、クラウジウス・クラペイロン関係が成立するとなればどうか。先ほどと同様、30年間で0.2℃の地球温暖化があったとすると、6倍して1.2%の降水量増大となる。500mmの雨であれば506mmになるということである。仮にクラウジウス・クラペイロン関係が成立していても、たいした量ではない。
では、なぜ、クラウジウス・クラペイロン関係は1時間雨量だと成立するのに、1日雨量だと成立しないのか。この理由は、1日雨量は、梅雨前線や台風の活動、高気圧・低気圧の張り出しといった、いわゆる「総観気象」に支配されるからだと考えられている。この年々の変動は大きく、仮にクラウジウス・クラペイロン関係があったとしても、誤差のうちに埋もれてしまう。
例えば、西日本と沖縄県では、暑い年の方がむしろ豪雨が少ない。つまりクラウジウス・クラペイロン関係とは逆であることが統計的に観察された。これは、暑い夏は、太平洋高気圧が張り出していて、雨が降らないことに対応している。
さて寄せられたコメントの中には「地球温暖化は豪雨の一因である」「豪雨には地球温暖化の影響がある」という表現が正確だと言う指摘があった。だが、1ミリとか1%しかないものをこう表現するのは適切だろうか?
このような表現をしたことで、意図したことかどうかは知らないが、「地球温暖化が豪雨の原因だ」「豪雨は地球温暖化のせいだ」という報道があふれかえる結果を招いているのではないか。
今後は、政府資料もメディアも、これまでの観測に基づくと、「豪雨は温暖化のせいではない」とはっきり言うべきだろう。もしもどうしても「一部」と言いたいのなら、「温暖化は豪雨の原因のごく一部に過ぎない」とすべきだろう。
なお本稿に関連した更に詳しい議論については、筆者によるワーキングペーパーを参照されたい。

関連記事
-
はじめに 本記事は、エネルギー問題に発言する会有志4人(針山 日出夫、大野 崇、小川 修夫、金氏 顯)の共同作成による緊急提言を要旨として解説するものである。 緊急提言:エネルギー安定供給体制の構築を急げ!~欧州発エネル
-
福島第一原子力発電所の津波と核事故が昨年3月に発生して以来、筆者は放射線防護学の専門科学者として、どこの組織とも独立した形で現地に赴き、自由に放射線衛生調査をしてまいりました。最初に、最も危惧された短期核ハザード(危険要因)としての放射性ヨウ素の甲状腺線量について、4月に浪江町からの避難者40人をはじめ、二本松市、飯舘村の住民を検査しました。その66人の結果、8ミリシーベルト以下の低線量を確認したのです。これは、チェルノブイリ事故の最大甲状腺線量50シーベルトのおよそ1千分の1です。
-
今回は気候モデルのマニア向け。 気候モデルによる気温上昇の計算は結果を見ながらパラメーターをいじっており米国を代表する科学者のクーニンに「捏造」だと批判されていることは以前に述べた。 以下はその具体的なところを紹介する。
-
米国バイデン政権は24日、ウイグルでの強制労働に関与した制裁として、中国企業5社の製品の輸入を禁止すると発表した(ホワイトハウス発表)。 対象となったのは、 (A)Hoshine Silicon Industry (Sh
-
アゴラ研究所の運営するGEPRはサイトを更新しました。
-
東京都や川崎市で、屋上に太陽光パネル設置義務化の話が進んでいる。都民や市民への事前の十分な説明もなく行政が事業を進めている感が否めない。関係者によるリスク評価はなされたのであろうか。僅かばかりのCO2を減らすために税金が
-
7月22日、インドのゴアでG20エネルギー移行大臣会合が開催されたが、脱炭素社会の実現に向けた化石燃料の低減等に関し、合意が得られずに閉幕した。2022年にインドネシアのバリ島で開催された大臣会合においても共同声明の採択
-
東京都の「2030年カーボンハーフ」の資料を見て愕然としたことがある。 工場のエネルギー消費が激減している。そして、都はこれを更に激減させようとしている。 該当する部分は、下図の「産業部門」。CO2排出量は、2000年に
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間