大外れだった2020年の地球温暖化予測集
「2020年までに地球温暖化で甚大な悪影響が起きる」とした不吉な予測は多くなされたが、大外れだらけだった。以下、米国でトランプ政権に仕えたスティーブ・ミロイが集めたランキング(平易な解説はこちら。但し、いずれも英文)から、幾つか紹介しよう。
念のため書いておくと、過去の不吉な予測が外れたからといって、未来の予測も外れるとは限らない。けれども、莫大な経済負担を伴う温暖化対策をするというなら、予測を鵜呑みにするのではなく、よくよくその信憑性を確認した方がよい。
なお以下の全ての情報について、原文では詳細に引用元へのリンクを張ってあるので、ご自分で内容を確認されたい方は、そちらを参照願いたい。
1 地球温暖化が3度に達する
1987年、カナダの新聞スターフェニックスは、NASAのハンセンを取材し、「2020年までに、地球の平均気温が約3度上昇する」と書いた。
しかし、アメリカ海洋大気庁(NOAA)によると、実際の気温上昇は0.5度程度だった。
2 CO2濃度が倍増する
1978年、 カナダの新聞バンクーバーサンは、学術誌「サイエンス」に掲載されたワシントン大学のスツーバーの論文を引用し、大気中のCO2濃度は2020年までに2倍になる、とした。
しかしアメリカ海洋大気庁(NOAA)によると、実際の濃度上昇は23%に過ぎなかった。
3 キリマンジャロから雪が消える
2001年、カナダの新聞バンクーバーサンは、「キリマンジャロの雪は2020年までに消滅する」と書いた。オハイオ州立大学の地質学者であるロニー・トンプソンは、「これはおそらく控えめな見積もりだ」と述べた。アル・ゴアの2006年のドキュメンタリー 『不都合な真実』でも、2020年にはキリマンジャロには雪が降らない、とした。

バンクーバーサン紙
しかし、いまでもキリマンジャロに雪はある。タイムズはこれを2020年2月に報道している。

タイムズサイトより
4 海面上昇が60センチに達する
1986年、「米国環境保護庁のタイタスは、フロリダ周辺の海面が2020年までに60センチ上昇すると予測している」、と米国紙マイアミヘラルドは書いた。
アメリカ海洋大気庁(NOAA)によると、実際の海面は9センチだった。
5 イギリスから雪が消える
2000年、イギリスのイースト・アングリア大学の気候研究ユニットの上席研究科学者ヴァイナーは、「英国では降雪は非常に稀になり、子供たちは雪が何であるかをバーチャルでしか知らなくなる」「20年後には英国人は雪に不慣れになり、ひとたび雪が降ると大混乱になる」と述べた旨、英国紙インディペンデントは報じた。
だが今でも雪は降っているし珍しくもない。スコットランドでは幾つかの箇所で2020年12月初旬までに約10センチの雪が降った。除雪車は毎年活躍している。
6 太平洋諸島の経済が破綻する
2000年10月、グリーンピースの報告は、地球温暖化が「今後20年間で少なくとも13の太平洋小島嶼国で大規模な経済的衰退を引き起こす可能性がある」と予測した、とオーストラリア紙The Ageが報じた。同記事では「地球温暖化は太平洋のサンゴ礁のほとんどを荒廃させ、小さな太平洋諸国の観光産業と漁業を壊滅させる」「中でも最も脆弱な太平洋諸国はツバルとキリバス」と書かれた。
だが2019年、ツバルは前例のない6年連続の経済成長を享受した。キリバスも過去5年間、健全なGDP成長を遂げた。何れも漁業権収入が重要な経済の柱だった。
7 氷河が消える
2009年3月、ロサンゼルスタイムズは、「米国地質調査所のファグレがモンタナ州のグレイシャー国立公園の氷河は2020年までに消滅すると予測」したと報じた。
2010年になると、グレイシャー国立公園では、「この氷河は2020年までに無くなります」という看板が立てられた。
2020年になっても氷河は存在していた。撤去されたのは看板の方だった。
関連記事
-
自民党は「2030年までに温室効果ガスの排出量を2013年度比で26%削減する」という政府の目標を了承したが、どうやってこの目標を実現するのかは不明だ。経産省は原子力の比率を20~22%にする一方、再生可能エネルギーを22~24%にするというエネルギーミックスの骨子案を出したが、今のままではそんな比率は不可能である。
-
脇山町長が示していたあるサイン 5月10日、佐賀県玄海町の脇山伸太郎町長は、高レベル放射性廃棄物(いわゆる核のごみ)の処分に関する文献調査を受け入れると発表した。苦渋の決断だったという。 これに先立つこと議会の請願採択を
-
先日、COP28の合意文書に関する米ブライトバートの記事をDeepL翻訳して何気なく読みました。 Climate Alarmists Shame COP28 into Overtime Deal to Abandon F
-
日本は2050年ネット・ゼロに向けて基準年(2013年)から直線的にCO2が減っている。日本政府はこのことを「着実に削減を進めている」と評価しており、環境大臣は直線に乗っていることを「オン・トラック」と発言している(図1
-
東電の賠償・廃炉費用は21.5兆円にのぼり、経産省は崖っぷちに追い詰められた。世耕経産相は記者会見で「東電は債務超過ではない」と言ったが、来年3月までに債務の処理方法を決めないと、純資産2兆3000億円の東電は債務超過になる。
-
エネルギー政策をどのようにするのか、政府機関から政策提言が行われています。私たちが問題を適切に考えるために、必要な情報をGEPRは提供します。
-
2025年5月2日、ゴールデンウィークの最中、秋田市内の風力発電所でブレード(羽根)が折れ、一部が落下して近くを歩いていた男性に直撃し、死亡するという痛ましい事故が発生した。これを受け、他の風力事業者は自社設備に問題がな
-
地球温暖化の予測は数値モデルに頼っている。けれども、この数値モデルにはパラメーターが沢山あって、それを操作する(=モデル研究者は「チューニング」と呼んでいる)とその予測はガラガラ変わる。 このことは以前から指摘されてきた
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間















