捏造が発覚 CO2による海洋酸性化の研究
地球温暖化によってサンゴ礁が失われるとする御用科学の腐敗ぶりを以前に書いたが、今度は別のスキャンダルが発覚した。

mihtiander/iStock
「CO2濃度が上昇すると魚が重大な悪影響を受ける」とする22本の論文が、じつは捏造だったというのだ。
報じたのはサイエンス(英文)。ネイチャーと並ぶ2大雑誌だ。「サンゴ礁御用科学」を批判し訴訟で係争中のピーター・リッドが解説をしている(英文)。
捏造をしたと告発されたのはサンゴ礁研究に関する権威であるジェームズクック大学(JCU)のフィリップ・マンデイ教授のグループ。
マンデイ教授らの一連の論文(ネイチャー、サイエンスなど有名誌を含む)では、CO2濃度が上がり、今世紀末に予測される水準になると、サンゴ礁の魚に以下の様な悪影響が及ぶとされた。
- 捕食者の匂いを嗅ぐ能力を失い、逆に捕食者に引き付けられる
- 過剰に活発になる
- 視力が低下する
ティム・クラークは、これは重要な発見だと驚いた。しかしながら、追試したところ、全く再現できなかった。
不審に思ってマンデイの書いた論文を調べたところ、明らかなデータの捏造が幾つも見つかった。別の魚の実験の筈なのに、全く同じ測定値が繰り返し現れていたのだ。
クラークは他の6名の研究者とともに捏造を告発した。
お決まりのパターンだが、「権威ある研究者」はこぞって告発者であるクラークらを攻撃した。
特筆すべきは、国連気候変動に関する政府間パネル(IPCC)で環境影響評価を担当する第2部会の共同議長を務めているドイツ人のハンス・オットー・ペルトナーの発言だ。
「そのような論争がコミュニティの外に出ると、コミュニティ全体が信頼を失うので有害である」
もはや科学的な真偽はどうでも良いようだ。
因みにマンデイ教授の疑惑はこれだけではない。グループの1人であるスウェーデン人のロンステットは、マイクロプラスチックが魚の行動に影響を及ぼし、捕食者に食べられやすくなることを「発見」した。しかし、これをおかしいと思ったクラークら7人は、ロンステットの仕事が捏造であったことを証明し、ロンステット論文は撤回された。
クラークによるマンデイ教授の告発が今後どのような帰結になるか、関連機関の対応が注目される。
地球温暖化の海洋生態系への環境影響研究は、深刻な問題を抱えているようだ。
■
関連記事
-
小泉純一郎元総理(以下、小泉氏)は脱原発に関する発言を続けている。読んでみて驚いた。発言内容はいとも単純で同じことの繰り返しだ。さらに工学者として原子力に向き合ってきた筆者にとって、一見すると正しそうに見えるが、冷静に考えれば間違っていることに気づく内容だ。
-
このところ小泉環境相が、あちこちのメディアに出て存在をアピールしている。プラスチック製のスプーンやストローを有料化する方針を表明したかと思えば、日経ビジネスでは「菅首相のカーボンニュートラル宣言は私の手柄だ」と語っている
-
日本経済新聞12月9日のリーク記事によると、政府が第7次エネルギー基本計画における2040年の発電量構成について「再生可能エネルギーを4~5割程度とする調整に入った」とある。 再エネ比率、40年度に「4~5割程度」で調整
-
この度の選挙において希望の党や立憲民主党は公約に「原発ゼロ」に類する主張を掲げる方針が示されている。以前エネルギーミックスの観点から「責任ある脱原発」のあり方について議論したが、今回は核不拡散という観点から脱原発に関する
-
今年も例年同様、豪雨で災害が起きる度に、「地球温暖化の影響だ」とする報道が多発する。だがこの根拠は殆ど無い。フェイクニュースと言ってよい。 よくある報道のパターンは、水害の状況を映像で見せて、温暖化のせいで「前例のない豪
-
東日本大震災とそれに伴う津波、そして福島原発事故を経験したこの国で、ゼロベースのエネルギー政策の見直しが始まった。日本が置かれたエネルギーをめぐる状況を踏まえ、これまでのエネルギー政策の長所や課題を正確に把握した上で、必要な見直しが大胆に行われることを期待する。
-
2月8日の総選挙で、高市首相率いる自民党が歴史的な大勝を遂げた。ドイツの公共第2放送は、その夜(ドイツは8時間遅れなので、この時点で選挙結果はほぼ分かっていた)、7時の全国ニュースでそれをどう報道したか? アナウンサーは
-
15日の報道、既視感があります。 エムケイ、EVハイヤー「CO2ゼロ」に 100円追加で排出枠 タクシー大手のエムケイ(京都市)は12月から、電気自動車(EV)を使い、温暖化ガス排出が実質ゼロのハイヤーの運行を始める。利
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間















