過去1年間の世界のハリケーン活動は最低レベルだった
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹
Naeblys/iStock
過去12ヶ月間の世界の強いハリケーン（台風、サイクロンを含む）の発生頻度は、過去40年で最も少ないレベルだった。
https://twitter.com/RogerPielkeJr/status/1530266767141965824
図中、36とあるのは風速64ノット以上の全ハリケーン。15とあるのは風速96ノット以上の強いハリケーン。
勿論、毎年の値に一喜一憂するのはあまり意味がないが。。
それにしても、もしも「ハリケーンが激甚化している！」というなら、この図ははっきりと右肩上がりになるはずだ。
そんな傾向を見て取ることはできない。
■
関連記事
-
筆者は先日、エネルギー安全保障における石油の「原料としての側面」を論じた。 脱炭素は何を見落としているのか：ホルムズ危機が示す化石燃料の価値 今回のホルムズ海峡の事実上の封鎖を受け、再エネ推進を主張する論調が一部メディア -
福島原発事故で流れ出る汚染水への社会的な関心が広がっています。その健康被害はどのような程度になるのか。私たちへの健康について、冷静に分析した記事がありません。
-
70年代の石油燃料にたよっていた時代から燃料多様化の時代へ 図1は日本の電源構成比率の推移を示しています。一番上がオイルショック時の1975年です。70年代以前は石油の値段が安かったため、石油火力発電の割合が多く全発電量 -
国連総会の一般討論演説において、中国の習近平国家主席は「2060 年迄にCO2 排出量をゼロ」ように努める、と述べた。これは孤立気味であった国際社会へのアピールであるのみならず、日米欧を分断し、弱体化させるという地政学的 -
イタリアの反旗：メローニ政権が求める「ETSの一時停止」 EUの気候変動対策のフラグシップ政策である排出権取引制度（EU-ETS）に深刻な亀裂が生じている。さる3月19日に開催されたEU閣僚理事会（サミット）を前にして、 -
11月11日~18日にかけてボンのCOP23に行ってきた。パリ協定の詳細ルールは2018年にポーランドのカトヴィツェで開催されるCOP24で合意を目指すことになっている。このため今回のCOPはストックテーキングとの位置づ -
有馬純 東京大学公共政策大学院教授 今回のCOP25でも化石賞が日本の紙面をにぎわした。その一例が12月12日の共同通信の記事である。 【マドリード=共同】世界の環境団体でつくる「気候行動ネットワーク」は11日、地球温暖 -
現在の日本のエネルギー政策では、エネルギー基本計画（2014年4月）により「原発依存度は、省エネルギー・再生可能エネルギーの導入や火力発電所の効率化などにより、可能な限り低減させる」こととなり、電力事業者は今後、原発の新増設が難しくなりました。原発の再稼動反対と廃止を訴える人も増えました。このままでは2030年以降にベースロード電源の設備容量が僅少になり、電力の供給が不安定になることが懸念されます。
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間
