過去1年間の世界のハリケーン活動は最低レベルだった
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹
Naeblys/iStock
過去12ヶ月間の世界の強いハリケーン（台風、サイクロンを含む）の発生頻度は、過去40年で最も少ないレベルだった。
https://twitter.com/RogerPielkeJr/status/1530266767141965824
図中、36とあるのは風速64ノット以上の全ハリケーン。15とあるのは風速96ノット以上の強いハリケーン。
勿論、毎年の値に一喜一憂するのはあまり意味がないが。。
それにしても、もしも「ハリケーンが激甚化している！」というなら、この図ははっきりと右肩上がりになるはずだ。
そんな傾向を見て取ることはできない。
■
関連記事
-
アサヒ飲料が周囲のCO2を吸収する飲料自動販売機を銀座の商業施設内に2日間限定で展示したとの報道があった。内部に特殊な吸収剤を搭載しており、稼働に必要な電力で生じるCO2の最大20％を吸収することが出来るそうだ。使い終わ -
COP26におけるグラスゴー気候合意は石炭発電にとって「死の鐘」となったと英国ボリス・ジョンソン首相は述べたが、これに反論して、オーストラリアのスコット・モリソン首相は、石炭産業は今後も何十年も事業を続ける、と述べた。 -
英国で面白いアンケートがあった。 脱炭素政策を支持しますか？ との問いには、8つの政策すべてについて、多くの支持があった（図1）。飛行機に課金、ガス・石炭ボイラーの廃止、電気自動車の補助金、・・など。ラストの1つは肉と乳 -
1. 三菱商事洋上風力発電事業「ゼロからの見直し」 2021年一般海域での洋上風力発電公募第1弾、いわゆるラウンド1において、3海域（秋田県三種沖、由利本荘沖、千葉県銚子沖）全てにおいて、他の入札者に圧倒的大差をつけて勝 -
気候変動開示規則「アメリカ企業・市場に利益」 ゲンスラーSEC委員長 米証券取引委員会（SEC）のゲンスラー委員長は26日、米国商工会議所が主催するイベントで講演し、企業の気候変動リスク開示案について、最終規則を制定でき -
菅首相が昨年末にCO2を2050年までにゼロにすると宣言して以来、日本政府は「脱炭素祭り」を続けている。中心にあるのは「グリーン成長戦略」で、「経済と環境の好循環」によってグリーン成長を実現する、としている（図１）。 そ -
新たなエネルギー政策案が示す未来 昨年末も押し迫って政府の第7次エネルギー基本計画案、地球温暖化対策計画案、そしてGX2040ビジョンという今後の我が国の環境・エネルギー・産業・経済成長政策の3点セットがそれぞれの審議会 -
以前、米国のメディアは分断されており、共和党寄りのFox News等と、民主党系のCNN、MSNBC、ABC、CBS、およびNBC等に分かれていて、有権者はそれぞれ自分の属する党派のニュースが正しいと信じる傾向にあること
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間
