ノーベル物理学者クラウザーの「気候危機否定」講演
2022年にノーベル物理学賞を受賞したジョン・F・クラウザー博士が、「気候危機」を否定したことで話題になっている。
騒ぎの発端となったのは韓国で行われた短い講演だが、あまりビュー数は多くない。改めて見てみると、とても良い講演で、クラウザーの真意がよく分かる。
講演は、Quantum Korea 2023という、量子技術における学術的な大会におけるもので、氏は若い人向けにメッセージを発してほしい、との要望に応えたものだ。
講演では、厳密な実験を行うこと、それで確認されない限りは、ただの空想的な理論に過ぎない、ということが強調された。
氏がこれを言うことには重みがある。ノーベル賞受賞理由になった「量子もつれ」の研究は、これこそ「実験」の神髄、といったところだからだ。
遠く離れた場所にある2つの粒子でも、「量子もつれ」状態にあれば、一方の観測がもう一方の状態を瞬時に決めてしまう。量子力学というのは、日常的な常識で言えば信じがたいバカげたことばかりだが、この「遠隔での量子もつれ」というのは、その最たるものだ。アインシュタインがそんなことある訳ないだろうと言い続けたのは有名な話である。しかしクラウザーらはこの存在を実験で証明してしまった。いまではこの量子もつれは量子暗号などさまざまな応用技術を生んでいる。
その一方で、この講演でクラウザーは、気候危機説を否定し、気候危機に関連する科学が腐敗していると述べている。
この講演の後で行われたインタビューが、氏の考えを要約している。
気候変動に関して人々に広められている物語は、危険なまでに腐敗した科学の反映であり、世界経済と何十億もの人々の幸福を脅かしている。誤った気候科学は、大規模なショック・ジャーナリズムの似非科学へと転移している。そしてその誤った似非科学である気候変動は、あらゆる悪いことを引き起こしているとされた。本当は無関係であるにもかかわらず、スケープゴートとなったのだ。この似非科学は、同じ様に誤ったビジネス・マーケティング、政治家、ジャーナリスト、政府機関、環境保護論者によって宣伝され、拡大されてきた。
私の考えでは、本当の気候危機など存在しない。しかし、世界の膨大な人口に良い生活水準を提供するという非常に現実的な問題が存在し、それに関連するエネルギー危機は存在する。このエネルギー危機は、私に言わせれば、間違った気候科学のせいで不必要に悪化している。
クラウザーの眼から見れば、気候科学は似非科学(Pseudo-Science)なのだ。
筆者もこれに同意する。筆者は、もちろんクラウザーに比肩などできるはずもないが、大学時代は物理学に傾倒し、科学的な方法とは何かという基本についてはその時に叩き込まれて身についているつもりだ。
このコラムで縷々述べてきたように、いま「気候危機」を訴えている「科学」は、観測や統計を軽視し、シミュレーションを多用している。だがこれはあべこべだ。
地球環境ではクラウザーの重視する「実験」は難しいが、ならば「観測」や「統計」こそ重視すべきだ。しかしそこからは気候危機など全く検出されない。
気候危機説はシミュレーションにもっぱら頼っているが、実際のところそのシミュレーションは十分に観測を再現することすらできず、予言能力のあるものでは無い。
クラウザー以前にも1998年にノーベル物理学賞を受賞したラフリンなど、「気候危機」を訴える「科学」に批判的な物理学者はじつは多い。
その最大の理由は、「気候危機」の科学が、実験や観測こそが重要だという、科学の基本を逸脱し、特定の政治目的に奉仕し、人々を不幸にしていることだ。
これは物理学を愛する者であれば我慢がならない。
■
■
関連記事
-
11月24日にCOP29が閉幕して、2035年までに、先進国は途上国への「気候資金」の提供額を年間3000億ドルまで増加させることを約束した。現在の為替レートで48兆円だ。 「気候資金」の内容は、①途上国が受ける気候災害
-
1. 化石燃料の覇権は中国とOPECプラスの手に 2050年までにCO2をゼロにするという「脱炭素」政策として、日米欧の先進国では石炭の利用を縮小し、海外の石炭事業も支援しない方向になっている。 のみならず、CO2を排出
-
低CO2だとされるLNGの方が石炭よりもCO2排出量が多い、と言う論文がコーネル大学のハワースらのチームから報告されて話題になっている(図1)。ここではCO2排出量は燃料の採掘から利用までの「ライフサイクル」で計算されて
-
去る2024年6月11日に米下院司法委員会が「気候変動対策:環境、社会、ガバナンス(ESG)投資における脱炭素化の共謀を暴く」と題するレポートを公開しました。 New Report Reveals Evidence of
-
前回に続いて、環境影響(impact)を取り扱っている第2部会報告を読む。 今回は朗報。衛星観測などによると、アフリカの森林、草地、低木地の面積は10年あたり2.4%で増えている。 この理由には、森林火災の減少、放牧の減
-
去る7月23日、我が国からも小泉環境大臣(当時)他が参加してイタリアのナポリでG20のエネルギー・気候大臣会合が開催された。その共同声明のとりまとめにあたっては、会期中に参加各国の合意が取り付けられず、異例の2日遅れとな
-
EUのEV化戦略に変化 欧州連合(EU)は、エンジン車の新車販売を2035年以降禁止する方針を見直し、合成燃料(e-fuel)を利用するエンジン車に限って、その販売を容認することを表明した。EUは、EVの基本路線は堅持す
-
先月政府のDX推進会議で経産省は革新的新型炉の開発・建設を打ち出したが、早くもそれを受けた形で民間からかなり現実味を帯びた具体的計画が公表された。 やはり関電か 先に私は本コラムで、経産省主導で開発・建設が謳われる革新的
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間

















