2023年に起きた地球規模の温暖化は原因不明

2024年11月13日 06:40
アバター画像
キヤノングローバル戦略研究所 主任研究員

leolintang/iStock

2023年は、気候学にとって特別な年であった。世界各地の地上気象観測地点で、過去に比べて年平均気温が大幅に上昇したからである。

ところが残念なことに、科学者はこの異常昇温を事前に予測することができなかった。

CO2などによる温室効果(地球温暖化)はもちろんのこと、2020年以降の世界的な船舶由来の二酸化硫黄排出規制に伴うエアロゾル排出量の低減を含めた様々な物理・化学的要因を考慮したとしても、同年の地球の平均気温の観測値は気候シミュレーションの予測結果を0.2℃も上回ってしまうという(Schmidt, 2024)。

地球温暖化の速度が100年間で1℃に満たないことを考えると、予測誤差は大きいといわざるを得ない。

地球温暖化が主要因ではないとすると、この異常高温をもたらした自然変動(地球の気候がもともと持つ変動する性質)の正体とは、一体何であろうか。

この疑問に対して、既に多くの仮説が提示されており、いずれも部分的には影響していると思われる。しかし、いずれが主要因なのかはわからない:

いずれの現象も全貌は不明であり、シミュレーションで正確に評価することは難しい。このことは、数年先の気候ですら予測することは容易ではないことを意味している。

あまり知られていないが、実のところ20世紀前半に北極域を中心に発生した世界的な温暖化の原因についても、いまだに結論が出ていない。

このような現状を踏まえると、現在起きている気温上昇のほとんどの部分が、CO2などによる温室効果で説明できるとは言い切れないかもしれない。

したがって、仮に世界のCO2排出量を大幅に削減したにもかかわらず、気温が十分低下しなかったという場合も想定し、「自然変動由来の異常気象」への対応策を進めることが肝要である。

拙著「データで読み解く地球温暖化の科学」では、多様な分野の最新の科学的知見や過去100年近く続いている観測データの丹念な分析によって、地球温暖化問題を巡る疑問や温暖化が進んだ未来について包括的に考察している。

データで読み解く地球温暖化の科学

【目次】

はじめに
第1章 地球温暖化とヒートアイランド
第2章 自然変動と20世紀の温暖期
第3章 地球温暖化とエアロゾル
第4章 異常気象と極値統計
第5章 温暖化が進んだ世界
第6章 化石燃料技術とCO2施肥効果
第7章 過去の気候変動と都市農業
第8章 海面上昇と地盤沈下
第9章 科学技術で環境問題は解決するのか
おわりに

This page as PDF
アバター画像
キヤノングローバル戦略研究所 主任研究員

関連記事

  • ソーラーシェアリングとはなにか 2月末に出演した「朝まで生テレビ」で、菅直人元総理が、これから日本の選ぶべき電源構成は、原発はゼロ、太陽光や風力の再生可能エネルギーが主役になる———しかも、太陽光は営農型に大きな可能性が
  • 米国のAmerica Out Loud News に、“The transition to net-zero emissions is a tax on the air you breathe”が掲載された。 この記事は
  • 東京都や川崎市で、屋上に太陽光パネル設置義務化の話が進んでいる。都民や市民への事前の十分な説明もなく行政が事業を進めている感が否めない。関係者によるリスク評価はなされたのであろうか。僅かばかりのCO2を減らすために税金が
  • 先日のTBS「報道特集」で「有機農業の未来は?」との特集が放送され、YouTubeにも載っている。なかなか刺激的な内容だった。 有機農業とは、農薬や化学肥料を使わずに作物を栽培する農法で、病虫害に遭いやすく収穫量が少ない
  • 1997年に開催された国連気候変動枠組み条約第3回締約国会議(COP3)で採択された京都議定書は、我が国の誇る古都の名前を冠していることもあり、強い思い入れを持っている方もいるだろう。先進国に拘束力ある排出削減義務を負わせた仕組みは、温暖化対策の第一歩としては非常に大きな意義があったと言える。しかし、採択から15年が経って世界経済の牽引役は先進国から新興国に代わり、国際政治の構造も様変わりした。今後世界全体での温室効果ガス排出削減はどのような枠組を志向していくべきなのか。京都議定書第1約束期間を振り返りつつ、今後の展望を考える。
  • トランプ政権の猛烈なスタートダッシュに世界が圧倒されている。ホワイトハウスのHPには、サインしたばかりの大統領令が、即日、続々とアップされた。下手な報道を見るよりも、こっちを見た方がよほど正確で早い。 トランプ政権はエネ
  • 5月23日、トランプ大統領は、 “科学におけるゴールドスタンダードを復活させる(Restoring Gold Standard Science)”と題する大統領令に署名した。 日本語(機械翻訳)は
  • 関西電力の高浜原子力発電所3、4号機(福井県高浜町)の運転差し止めを滋賀県の住民29人が求めた仮処分申請で、大津地裁(山本善彦裁判長)は3月9日に運転差し止めを命じる決定をした。関電は10日午前に3号機の原子炉を停止させた。稼働中の原発が司法判断によって停止するのは初めてだ。何が裁判で問題になったのか。

アクセスランキング

  • 24時間
  • 週間
  • 月間

過去の記事

ページの先頭に戻る↑