スーパースウォームの脅威:軍事戦略を塗り替える技術革新

2024年12月30日 06:50
アバター画像
東京工業大学原子炉工学研究所助教 工学博士

スウォーム(swarm)とはウジャウジャと群れる・・・というイメージである。

スウォームについては、本稿「AIナノボットが核兵器を葬り去る」にて論じたことがある。

今回はスウォームのその後の開発展開とその軍事的意味合いについて論じる。

※画像はイメージ(編集部)
georgeclerk/iStock

気の毒な北朝鮮軍

北朝鮮軍がロシア軍に編入され、ロシア西部クルスク州の国境地帯などの前線に押し出されているが、苦戦は免れずすでに多くの戦死者が生まれている。

現地では、もともと一般用に開発され販売されているクアッドコプターのような小型ドローンが、偵察、砲撃誘導、戦車の破壊などで活躍しその有用性を明らかにした。

ドローン技術に優れたほうが戦況を優位に導けるのである。

ただし、北朝鮮軍のドローン対応はきわめて稚拙なもののようである。例えば、北朝鮮軍人3人が1チームを組んで、1人が囮になる。囮を中心に残りの2人は距離を置いて左右の側面に配する。

皆さんの多くもTVなどで見たと思うが、ドローンは標的に向けて連射する直前にホバリング(空中での停止飛行)する。その一瞬に左右の北朝鮮兵がドローンに向けて銃を放ち駆除する。しかし、これではどう見ても勝ち目がない。運が良ければたまたま撃ち落とせるくらいだ。

スーパースウォーム(超群れ)

そもそも大量のドローンが、場合によっては数千機の小型ドローンが、単なる多数の飛行隊ではなく〝群れ〟を成してつまり編隊を組んで、襲いかかった場合、上記のような北朝鮮の人海戦術ではとても間に合わない。

この場合は、数千機が戦術的に意味のある編隊を組んでいるので実に厄介である。

皆さんは、数千機のドローンが夜空で光のパフォーマンスを行なっている報道を目にしたことがあるかもしれないが、あれは一機一機がそれぞれにプログラムされた軌道を飛んでいるだけなので、相互連携のある編隊ではない。

このような数千機のドローン編隊をスーパースーパースウォーム(超群れ)という。こういった研究はもうずいぶん以前から行われており、遅くとも数年前には一般人の目につくところにレポートが晒されている。

米海軍が無人化を推進、数千機のドローン編隊を計画

このスーパースウォームの研究は、米国、中国、ロシア、イスラエル、英国などが先導している。

ごく最近、韓国の漢陽大学校のチームがまるで蟻のような超小型ロボットのスウォームを開発したと発表した。

このスウォームは集団で協力して水に浮かぶ筏になったり、自重の数百倍もの物体を運んだり、障壁を乗り越えて行ったりすることが可能。スウォームを構成するそれぞれのマイクロロボットは砂つぶほどに小さく、サイズは0.3mm×0.3mm×0.6mmと実際の蟻よりも小さい。

このようにスウォームそしてスーパースウォームの広がりは、単に小型ドローンに止まらず陸海空への展開を見せている。

もちろんこのようなスウォームの広がりと適用は軍事だけではなく、医療やその他の民生領域にも大きな革新をもたらしつつある。

しかし、軍事的な意味合いは常に最優先かもしれない。

中国による台湾の「隔離」とスーパースーパースウォームの出番

中国による台湾侵攻はわが国にとって最大の懸案事項のひとつである。

最近議論されているのは、中国が台湾に対してあからさまな侵攻を行う可能性は低いという点だ。これは、直接的な侵攻が国際社会の激しい反発を招くためである。その代わりに、中国は時間をかけて台湾を「隔離」し、徐々に締め上げていく戦略を取るのではないかと考えられている。

隔離とは海上封鎖に準ずるようなものである。台湾を仮に巨牛に例えるなら、それはまるでアナコンダが巨牛を取り巻いてじわじわと締め上げて、やがてはてる(降伏する)のを時間をかけて待つ戦略だとされる。

このアナコンダ作戦(隔離)とはどのようなものなのか・・・

封鎖は、中国人民軍がミサイル攻撃を始めとする武力行使によって海峡封鎖などによって台湾を包囲し兵糧攻めにすることが主要な要素になる。それに対して〝隔離〟の場合は軍ではなく中国の海警局が臨検などの法的行為によって台湾と諸外国の関係を離隔することが主要になる。このことによって武力衝突は避けられ、まさに曖昧なグレーな状態が続くことになる。

〝平和国家〟を標榜する中国にとっては時間をかけることさえ厭わなければ実に理にかなった兵法というほかない。

このような隔離にあっては、スーパースウォームが活躍する場面が様々に出てくるのではないかというのが私の予測である。

中国が台湾の隔離にもし踏み出せば、次に狙いを定めてくるのは、わが国の南方海域となる可能性が高い。スーパースウォームへの対策は極めて重要性を帯びてくるはずである。

This page as PDF
アバター画像
東京工業大学原子炉工学研究所助教 工学博士

関連記事

  • 昨年12月にドバイで開催されたCOP28であるが、筆者も産業界のミッションの一員として現地に入り、国際交渉の様子をフォローしながら、会場内で行われた多くのイベントに出席・登壇しつつ、様々な国の産業界の方々と意見交換する機
  • 高速増殖炉「もんじゅ」の廃炉決定を受けて、7日に政府の「高速炉開発会議」の初会合が開かれた。議長の世耕弘成経済産業相は冒頭で「高速炉の開発は必要不可欠だ」と述べた。これは高速増殖炉(FBR)に限らず広く高速炉(FR)を開
  • 日韓関係の悪化が、放射能の問題に波及してきた。 このところ立て続けに韓国政府が、日本の放射能について問題提起している。8月だけでも、次のようなものが挙げられる。 8月8日 韓国環境部が、ほぼ全量を日本から輸入する石炭灰の
  • アゴラ研究所の運営するエネルギーのバーチャルシンクタンクGEPRはサイトを更新しました。 今週のアップデート 1)非在来型ウランと核燃料サイクル アゴラ研究所、池田信夫氏の論考です。もんじゅは廃炉の方向のようですが核燃料
  • わたしが主催しています「21世紀を生き残るための「永江 虎の穴塾」では塾生を募集しています。希望者は毎月30分。わたしと1:1でzoomでブレストができます。ひとりずつ丁寧にやってますよ。 さて、11日はメルマガとnot
  • 村上さんが委員を務める「大阪府市エネルギー戦略会議」の提案で、関西電力が今年の夏の節電期間にこの取引を行います。これまでの電力供給では、余分に電力を作って供給の変動に備えていました。ところが福島の原発事故の影響で原発が動かせなくなり、供給が潤沢に行えなくなりました。
  • 台湾が5月15日から日本からの食品輸入規制を強化した。これに対して日本政府が抗議を申し入れた。しかし、今回の日本は、対応を間違えている。台湾に抗議することでなく、国内の食品基準を見直し、食品への信頼感を取り戻す事である。そのことで、国内の風評被害も減ることと思う。
  • 政府は「2050年カーボンニュートラル」を宣言し、「2030年CO2排出46%削減」という目標を決めましたが、それにはたくさんお金がかかります。なぜこんな目標を決めたんでしょうか。 Q1. カーボンニュートラルって何です

アクセスランキング

  • 24時間
  • 週間
  • 月間

過去の記事

ページの先頭に戻る↑