スーパースウォームの脅威:軍事戦略を塗り替える技術革新
スウォーム(swarm)とはウジャウジャと群れる・・・というイメージである。
スウォームについては、本稿「AIナノボットが核兵器を葬り去る」にて論じたことがある。
今回はスウォームのその後の開発展開とその軍事的意味合いについて論じる。

※画像はイメージ(編集部)
georgeclerk/iStock
気の毒な北朝鮮軍
北朝鮮軍がロシア軍に編入され、ロシア西部クルスク州の国境地帯などの前線に押し出されているが、苦戦は免れずすでに多くの戦死者が生まれている。
現地では、もともと一般用に開発され販売されているクアッドコプターのような小型ドローンが、偵察、砲撃誘導、戦車の破壊などで活躍しその有用性を明らかにした。
ドローン技術に優れたほうが戦況を優位に導けるのである。
ただし、北朝鮮軍のドローン対応はきわめて稚拙なもののようである。例えば、北朝鮮軍人3人が1チームを組んで、1人が囮になる。囮を中心に残りの2人は距離を置いて左右の側面に配する。
皆さんの多くもTVなどで見たと思うが、ドローンは標的に向けて連射する直前にホバリング(空中での停止飛行)する。その一瞬に左右の北朝鮮兵がドローンに向けて銃を放ち駆除する。しかし、これではどう見ても勝ち目がない。運が良ければたまたま撃ち落とせるくらいだ。
スーパースウォーム(超群れ)
そもそも大量のドローンが、場合によっては数千機の小型ドローンが、単なる多数の飛行隊ではなく〝群れ〟を成してつまり編隊を組んで、襲いかかった場合、上記のような北朝鮮の人海戦術ではとても間に合わない。
この場合は、数千機が戦術的に意味のある編隊を組んでいるので実に厄介である。
皆さんは、数千機のドローンが夜空で光のパフォーマンスを行なっている報道を目にしたことがあるかもしれないが、あれは一機一機がそれぞれにプログラムされた軌道を飛んでいるだけなので、相互連携のある編隊ではない。
このような数千機のドローン編隊をスーパースーパースウォーム(超群れ)という。こういった研究はもうずいぶん以前から行われており、遅くとも数年前には一般人の目につくところにレポートが晒されている。
このスーパースウォームの研究は、米国、中国、ロシア、イスラエル、英国などが先導している。
ごく最近、韓国の漢陽大学校のチームがまるで蟻のような超小型ロボットのスウォームを開発したと発表した。
このスウォームは集団で協力して水に浮かぶ筏になったり、自重の数百倍もの物体を運んだり、障壁を乗り越えて行ったりすることが可能。スウォームを構成するそれぞれのマイクロロボットは砂つぶほどに小さく、サイズは0.3mm×0.3mm×0.6mmと実際の蟻よりも小さい。
このようにスウォームそしてスーパースウォームの広がりは、単に小型ドローンに止まらず陸海空への展開を見せている。
もちろんこのようなスウォームの広がりと適用は軍事だけではなく、医療やその他の民生領域にも大きな革新をもたらしつつある。
しかし、軍事的な意味合いは常に最優先かもしれない。
中国による台湾の「隔離」とスーパースーパースウォームの出番
中国による台湾侵攻はわが国にとって最大の懸案事項のひとつである。
最近議論されているのは、中国が台湾に対してあからさまな侵攻を行う可能性は低いという点だ。これは、直接的な侵攻が国際社会の激しい反発を招くためである。その代わりに、中国は時間をかけて台湾を「隔離」し、徐々に締め上げていく戦略を取るのではないかと考えられている。
隔離とは海上封鎖に準ずるようなものである。台湾を仮に巨牛に例えるなら、それはまるでアナコンダが巨牛を取り巻いてじわじわと締め上げて、やがてはてる(降伏する)のを時間をかけて待つ戦略だとされる。
このアナコンダ作戦(隔離)とはどのようなものなのか・・・
封鎖は、中国人民軍がミサイル攻撃を始めとする武力行使によって海峡封鎖などによって台湾を包囲し兵糧攻めにすることが主要な要素になる。それに対して〝隔離〟の場合は軍ではなく中国の海警局が臨検などの法的行為によって台湾と諸外国の関係を離隔することが主要になる。このことによって武力衝突は避けられ、まさに曖昧なグレーな状態が続くことになる。
〝平和国家〟を標榜する中国にとっては時間をかけることさえ厭わなければ実に理にかなった兵法というほかない。
このような隔離にあっては、スーパースウォームが活躍する場面が様々に出てくるのではないかというのが私の予測である。
中国が台湾の隔離にもし踏み出せば、次に狙いを定めてくるのは、わが国の南方海域となる可能性が高い。スーパースウォームへの対策は極めて重要性を帯びてくるはずである。

関連記事
-
10月最終週に「朝まで生テレビ」に出た(その日は直前収録だったが)。原発政策がそのテーマだったが、自分の印象では、そのほとんどの時間が東京電力の法的整理論に関する議論に費やされたような気がする。出演者の方々のほとんどが法的整理に賛成で、私一人が消極的意見を述べ、周りから集中砲火を浴びた。
-
「ポストSDGs」策定にらみ有識者会 外務省で初会合 日経新聞 外務省は22日、上川陽子外相直轄の「国際社会の持続可能性に関する有識者懇談会」の初会合を開いた。2030年に期限を迎える枠組み「SDGs(持続可能な開発目標
-
東日本大震災からはや1年が経過した。昨年の今頃は首都圏では計画停電が実施され、スーパーの陳列棚からはミネラルウォーターが姿を消していた。その頃のことを思い返すと、現在は、少なくとも首都圏においては随分と落ち着きを取り戻した感がある。とはいえ、まだまだ震災後遺症は続いているようだ。
-
下記のグラフは、BDEW(ドイツ連邦エネルギー・水道連合会)(参考1)のまとめる家庭用電気料金(年間の電気使用量が3500kWhの1世帯(3人家族)の平均的な電気料金と、産業用電気料金(産業用の平均電気料金)の推移である。
-
政府の第6次エネルギー基本計画(案)では、2030年までにCO2排出量を46%削減する、2050年までにCO2排出を実質ゼロにする、そのために再生可能エネルギーによる不安定電源を安定化する目的で水素発電やアンモニア発電、
-
ロイターが「世界の海面上昇は史上最高になり、海面が毎年4.5センチ上がる」というニュースを世界に配信した。これが本当なら大変だ。この調子で海面が上がると、2100年には3.6メートルも上がり、多くの都市が水没するだろう。
-
現在経済産業省において「再生可能エネルギーの大量導入時代における政策課題に関する研究会」が設置され、再生可能エネルギー政策の大きな見直しの方向性が改めて議論されている。これまでも再三指摘してきたが、我が国においては201
-
全国知事会が「原子力発電所に対する武力攻撃に関する緊急要請」を政府に出した。これはウクライナで起こったように、原発をねらって武力攻撃が行われた場合の対策を要請するものだ。 これは困難である。原子力規制委員会の更田委員長は
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間