サンゴに問題は無く、サンゴの科学に問題が有るという指摘

2023年08月18日 06:40
アバター画像
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

飛行機から見えるグレートバリアリーフ
Luisa Trescher Photos/iStock

オーストラリア海洋科学研究所が発表した、グレートバリアリーフのサンゴの被覆面積に関する最新の統計は、グレートバリアリーフの滅亡が間近に迫っているという、60年にわたる欠陥だらけの予測に終止符を打つものだ

ピーター・リッド氏が、オーストラリアン誌の取材に応えている。

ここで被覆面積と言っている意味であるが、サンゴ礁といっても全体がサンゴに覆われているわけではなく、砂地や岩の場所もあれば、サンゴが死んでしまっている場所もある。そこで海底全体がどのていどサンゴで覆われているかを観測してサンゴ礁の健全性の指標とする。観測方法については野北教授が分かり易く解説している。

以前に本コラムに書いたとおり、オーストラリアの東海上に連なる世界最大のサンゴ礁であるグレートバリアリーフにおけるサンゴの被覆面積は、「地球温暖化で滅亡する」という予言とは全く異なり、増加を続け、2022年には過去最大になった。

2023年にも調査が行われ、グレートバリアリーフ全体でのサンゴ被覆面積は、記録的な高水準を記録した昨年とほとんど差は無かった(統計的に有意な差は無かった)。

この結果、大型サイクロンに見舞われサンゴ礁の被覆面積が低水準を記録した2012年に比べると、じつに2倍となった。

2022年の記録的な被覆面積は、「サンゴ礁の危機」を煽ってきた科学機関にとって恥ずべきものだった。なぜなら、「サンゴ礁は2016年、2017年、2020年、2022年の4度にわたる前代未聞の高温白化現象によって壊滅的な打撃を受けたばかりだ」、と彼らは宣言していたからだ。

リッド氏は舌鋒鋭く続ける:

今年、オーストラリア海洋科学研究所AIMSは、記録的な2023年のサンゴの被度を「回復の一時停止」と表現することで、良いニュースを悪いニュースにすり替えるという悪しき伝統を受け継いだ。

メディアは悪いニュースが大好きだが、その悪いニュースがサンゴ礁ではなく、サンゴ礁の科学機関に関するものであることに、人々はいつ気づくのだろうか?良いニュースを悪いニュースにすり替えようとする彼らの哀れな試みは、この科学機関の知的破綻の決定的な証拠である。

真実は何かといえば、私たち国民は、何十年もの間、詐欺に遭ってきたということだ。かつては信頼されていた科学機関も、今や信用できない存在となってしまった。そろそろ真剣に精査すべき時だ。

イデオロギー的になっていないか?

集団思考に陥っていないか?

サンゴ礁が破滅するという宣伝文句による、資金調達の必要性に突き動かされていないか?

異論を唱える者をどう扱っているのか、追放しているのか、歓迎しているのか?

明らかに失敗している科学的な品質管理のシステムはどうなっているのか?

なぜ60年間もこのような間違いを犯してきたのか?

明らかに、多くのオーストラリア人がサンゴ礁科学者の信憑性を疑っている。オーストラリア環境財団(Australian Environment Foundation)の世論調査によると、何十年もの間、サンゴ礁の「破滅の科学」がメディアで容赦なく取り上げられたにもかかわらず、サンゴ礁が現在悪い状態にあると考える人はわずか51%に過ぎなかった。

グレートバリアリーフは、私たち国民の科学機関を精査するのに適した場所だ。一部の科学機関が信頼に値しないことを示すこれ以上の例はない。私たちはサンゴ礁科学を監査しなければならない。マスコミが怒ることは避けられないが、それでもサンゴ礁のサンゴの被覆面積が極めて高いという事実を世間に知らしめるためには、科学機関を監査する必要がある。

■

This page as PDF
アバター画像
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹

関連記事

  • 産経新聞によると、5月18日に開かれた福島第一原発の廃炉検討小委員会で、トリチウム水の処理について「国の方針に従う」という東電に対して、委員が「主体性がない」と批判したという。「放出しないという[国の]決定がなされた場合
  • 先日、「石川和男の危機のカナリア」と言う番組で「アンモニア発電大国への道」をやっていた。これは例の「GX実行に向けた基本方針(案)参考資料」に載っている「水素・アンモニア関連事業 約7兆円〜」を後押しするための宣伝番組だ
  • 本稿は、ロナルド・スタイン氏との共著英文記事「America Out Loud NEWS」(2026年10月26日)を要約し、中国における製油所建設支援の実態と日本への問いかけを加えたものです。 America clos
  • 世界的なエネルギー危機を受けて、これまでCO2排出が多いとして攻撃されてきた石炭の復活が起きている。 ここ数日だけでも、続々とニュースが入ってくる。 インドは、2030年末までに石炭火力発電設備を約4分の1拡大する計画だ
  • ウクライナ戦争の帰趨は未だ予断を許さないが、世界がウクライナ戦争前の状態には戻らないという点は確実と思われる。中国、ロシア等の権威主義国家と欧米、日本等の自由民主主義国家の間の新冷戦ともいうべき状態が現出しつつあり、国際
  • 小泉純一郎元総理が4/14に「原発ゼロ・自然エネルギー推進連盟」なる団体を立ち上げて、脱原発運動を本格化させる動きを見せている。またこれに呼応した動きかわからないが、民進党内部でも有志による脱原発に向けた政策の検討が活発
  • 12月4日~14日、例年同様、ドバイで開催される気候変動枠組み条約締約国会合(COP28)に出席する。COP6に初参加して以来、中抜け期間はあるが、通算、17回目のCOPである。その事前の見立てを考えてみたい。 グローバ
  • 今回も嘆かわしい報道をいくつか取り上げる。 いずれも、筆者から見ると、科学・技術の基本法則を無視した「おとぎ話」としか受け取れない。 1.  排ガスは資源 CO2から化学原料を直接合成、実証めざす 排ガスは資源 CO2か

アクセスランキング

  • 24時間
  • 週間
  • 月間

過去の記事

ページの先頭に戻る↑