中国の石炭で造った太陽光パネルでCO2は減るのか

chuyu/iStock
米国ブレークスルー研究所の報告書「太陽帝国の罪(Sins of a solar empire)」に衝撃的な数字が出ている。カリフォルニアで設置される太陽光パネルは、石炭火力が発電の主力の中国で製造しているので、10年使わないとCO2削減にならない、というのだ。
この報告書、分かり易い図が沢山あるので、それを用いてハイライトを紹介しよう。
まず基本。太陽光パネル製造には5つの段階がある:

5つの段階全ての生産量において、2021年には中国のシェアが圧倒的だ。とくにインゴットとウェハは殆どが中国だ:

中国は石炭を多用していて電気料金が低い。とくに新疆ウイグル自治区(Xinjiang)は電力量が大きく、大半が石炭火力で、電気料金はKWhあたりで6セント程度と安い:

以上は州別の統計に基づく計算だが、実際にはもっと石炭依存は直接的だ。この航空写真には、炭鉱のすぐそばに石炭火力発電所と太陽光パネル用のポリシリコン製造工場がある。ここでは強制労働が行われている疑いも濃厚だ。このような大規模な工場が幾つも見つかっている。

そして冒頭に述べたように、中国の電力を使って生産された太陽光パネルをカリフォルニアに設置すると、生産に要したCO2を削減するために9.8年もかかる、と言う計算になる。日本はどうなのか、気になるところだ:

今後、中国の独占状況は変わるだろうか?
いまのところ、世界のソーラーパネル生産における中国の独占は増々進む見込みだ。建設中や計画発表済みの太陽光パネル製造能力は殆どが中国によるものだ:

仮に全て米国で生産するとなると、ソーラーパネルのコストは約1.5倍(下図の0.51/0.34=1.5)となるという:

これぐらいで本当に実現できればよいのだが、環境規制の多い先進国で果たしてこれができるだろうか・・・。
これでも太陽光パネルを設置し続けるべきなのだろうか?
■
『キヤノングローバル戦略研究所_杉山 大志』のチャンネル登録をお願いします。
関連記事
-
IPCCの第6次報告書(AR6)は「1.5℃上昇の危機」を強調した2018年の特別報告書に比べると、おさえたトーンになっているが、ひとつ気になったのは右の図の「2300年までの海面上昇」の予測である。 これによると何もし
-
ロシア軍のウクライナ攻撃を「侵攻」という言葉で表現するのはおかしい。これは一方的な「武力による主権侵害」で、どうみても国際法上の侵略(aggression)である。侵攻という言葉は、昔の教科書問題のときできた言い換えで、
-
地球温暖化の防止策を議論するCOP21(国連・気候変動枠組条約第21回締約国会議)がパリで、11月30 日から12月11日の日程で開かれる。11月に悲劇的な大規模テロ事件があったこと、そし1997年に締結された京都議定書以来の国際的枠組みの決定ということで、各国の首脳が参加している。
-
政府は、7月から9月までの3カ月間という長期にわたり、企業や家庭に大幅な節電を求める電力需要対策を決定しました。大飯原子力発電所3、4号機の再稼働が認められないがゆえに過酷な状況に追い込まれる関西電力では、2010年夏のピーク時に比べて15%もの節電を強いられることになります。電力使用制限令の発令は回避されたものの、関西地域の企業活動や市民生活、消費に大きなマイナス要因です。ただでさえ弱っている関西経済をさらに痛めつけることになりかねません。
-
NRCは同時多発テロの8年後に航空機落下対策を決めた 米国は2001年9月11日の同時多発テロ直後、米国電力研究所(EPRI)がコンピュータを使って解析し、航空機が突入しても安全は確保されると評価した。これで仮に、同時多
-
世界的に化石燃料の値上がりで、原子力の見直しが始まっている。米ミシガン州では、いったん廃炉が決まった原子炉を再稼動させることが決まった。 米国 閉鎖済み原子炉を再稼働方針https://t.co/LILraoNBVB 米
-
昨年10月に公開された東京電力社内のテレビ会議の模様を見た。福島第一原発免震重要棟緊急対策室本部と本店非常災害対策室とのやりとりを中心に、時々福島オフサイトセンターを含めたコミュニケーションの様子の所々を、5時間余り分ピックアップして、音声入りの動画を公開したものだ。また、その後11月末にも追加の画像公開がなされている。
-
IPCCの報告がこの8月に出た。これは第1部会報告と呼ばれるもので、地球温暖化の科学的知見についてまとめたものだ。何度かに分けて、気になった論点をまとめてゆこう。 IPCC報告では地球温暖化はCO2等の温室効果(とエアロ
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間
















