ペロブスカイト太陽電池の大量導入は正しい戦略なのか?

Elena Merkulova/iStock
ペロブスカイト太陽電池は「軽くて曲がる太陽光パネル」として脚光を浴びてきた。技術開発は進んでおり、研究室レベルではセルの変換効率は26.7%に達したと報告された。シリコン型太陽電池と層を重ねたタンデム型では28.6%にも到達したとされる。
技術開発を促進するためとして、経済産業省は「次世代型太陽電池戦略」を策定した。そこでは、2040年までには発電コストを14円/kWh以下に下げ、20GW、つまり2000万キロワットもの導入を目指す、としている。

ペロブスカイト太陽電池
Wikipediaより
しかし、このような大量導入を掲げる方針は、この技術の開発戦略として適切なのか、疑問が湧く。というのは、事業用のメガソーラーであれ、建築物の屋根置きのソーラーパネルであれ、そこではペロブスカイト太陽電池の特徴は活きないからである。
なぜかというと、破損しない、感電しない、火災にならないといった点で安全性を確保しなければならないから、結局、シリコン太陽電池のパネルと同様に、ガラスで覆い、金属の枠にはめて、コンクリートや建物にしっかり固定しなければならないからだ。そうすると、シリコン太陽電池に比べてセル自体は軽いとか、また柔軟に曲げられるといった、ペロブスカイト太陽電池の特徴が全く活きなくなる。
もともと、現行のシリコン太陽電池のシステムにおいても、シリコン太陽電池自体はそれほど重くない。重たいのはガラス、金属の枠、それを固定する部品など、周辺の部分なのだ。
軽量であるといった特徴が活かせないとなると、シリコン太陽電池と戦う土俵は、もっぱら価格競争になる。だがこの点では、まだまだ太刀打ちできそうにない。
それに、シリコン太陽電池にしても、重要なコスト項目は、いまや太陽電池セルそのものではない。セルの周辺の部材や機器のコストであり、また、発電が過剰になったときのために二次電池を準備するなどの「電力系統との統合コスト」である。
安い電力は原子力と火力、高コストな再エネ推進では産業は空洞化し国民はますます窮乏化する:政府試算をよく読めば分かる本当の発電コスト
仮にペロブスカイト太陽電池がシリコン太陽電池よりも安くなったとしても(現状では程遠いが)、これらのコストは減らないから、ペロブスカイト太陽電池のおかげで国民にとって安価な電気が実現するということにはならない。
それでは、ペロブスカイト太陽電池は何を狙えばよいか。携帯用機器であれば、軽いというメリットが活きるだろう。キロワットといった大きさではなく、数ワットとか数十ワットといった弱い電力を利用するのであれば、重いガラスではなく、軽いプラスチックで保護すれば十分だろう。
ペロブスカイト太陽電池については、曇天や、室内光でも発電できるという特徴も報告されている。そうすると、これまで乾電池で駆動していた数々の機器を電池レス化できるかもしれない。ちいさな二次電池と組み合わせてもよいかもしれない。
このような、「軽い、曲がる、そして曇天や室内でも発電できる」といったシリコン太陽電池にない特徴を活かして、あらたな太陽電池のマーケットを開拓していくことが、ペロブスカイト太陽電池の開発戦略として適切なのではないか。
単三の乾電池は2Whしか電気を出さないので、1本100円で買うとして、単価で言えばkWhあたり50000円もすることになる。つまり普通のコンセントの電気と比べると、桁違いに単価は高い。
だがそれでも広く普及している理由は、コンセントの電気と違って、機器を持ち運びできるし、いちど入れればそこそこの寿命があるからだ。ペロブスカイト太陽電池についても、kWhあたりの単価を主な指標として評価する必要は全くない。強みを活かせればそれでよい。
もちろん、メガソーラーや建築物の屋根での本格的な発電を目指して、耐久性や発電効率の向上や、コストダウンのための研究開発をする意義はあるし、そこには国の支援もあってよいだろう。
だが「2040年までに2000万キロワットを目指す」という野心的な導入目標が大書されているがために、拙速に陥り、工場の建設補助金、発電パネルの導入補助金、発電した電力の買い上げまで、全てが巨額の政策補助漬けになり、その帰結として、毎年の国民負担が数兆円規模に膨らんでしまうことを、筆者は危惧する。これは、シリコン太陽光発電がかつて通った道でもある。
■
関連記事
-
【概要】原子力規制委員会の原子力発電所の安全審査ペースが急速に鈍化している。2016年下期に本体施設3基を許可したのをピークに、その後、期ごとの許可実績が2、2、1、0、0基と減っている。 審査している原発が無くなったの
-
(前回:米国の気候作業部会報告を読む③:海洋酸性化…ではなく海洋中性化) 気候危機説を否定する内容の科学的知見をまとめた気候作業部会(Climate Working Group, CWG)報告書が2025年7月23日に発
-
去る2026年4月22日、ネブラスカ州、テキサス州、フロリダ州、アラスカ州など米国23州の司法長官が連名で、フィッチ、ムーディーズ、S&Pグローバルの世界3大格付け機関に対し、ESG評価を前提とした格上げ・格下げ
-
あらゆる問題で「政治主導」という言葉が使われます。しかしそれは正しいのでしょうか。鳩山政権での25%削減目標を軸に、エネルギー政策での適切な意思決定のあり方を考えた論考です。GEPRの編集者である石井孝明の寄稿です。
-
アゴラ研究所の運営するエネルギーのバーチャルシンクタンクであるGEPR(グローバルエナジー・ポリシーリサーチ)はサイトを更新しました。
-
石炭火力発電はCO2排出量が多いとしてバッシングを受けている。日本の海外での石炭火力事業もその標的にされている。 だが日本が撤退すると何が起きるのだろうか。 2013年以来、中国は一帯一路構想の下、海外において2680万
-
原子力の論点、使用済核燃料問題についてのコラムを紹介します。
-
BLOGOS 3月10日記事。前衆議院議員/前横浜市長の中田宏氏のコラムです。原子力関係の企業や機関に就職を希望する大学生が激減している実態について、世界最高水準の安全性を求める原発があるからこそ技術は維持されるとの観点から、政治家が”原発ゼロ”を掲げることは無責任であると提言しています。
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間













