IPCC報告の論点㉙：縄文時代の北極海に氷はあったのか
IPCCの報告がこの8月に出た。これは第1部会報告と呼ばれるもので、地球温暖化の科学的知見についてまとめたものだ。何度かに分けて、気になった論点をまとめてゆこう。
HRAUN/iStock
IPCC報告の「政策決定者向け要約」を見ると、北極海の氷は過去30年の間に減っていて（9月は4割減、4月は1割減）、地球温暖化が主な要因である、としている。（他方で南極の海氷は減っていない）。
そして本文を見ると図1(a)のように、確かに3月と9月の北極の氷は減り続けている。（他方で図1(b)を見ると、やはり南極の海氷は減っていない）。
図1：北極の海氷面積(a)と南極の海氷面積(b)
こう見てくると、そうなのか、北極の氷はどんどん減っているのか、と見える。
だがこれは未曽有の減少なのだろうか？
図2は過去の北極海の、ある一地点での海氷の量の推計である。横軸は千年単位で、一番左が現在で、右に行くほど昔であり、過去1万年が示してある。縦軸は海氷の量の指標で、上に行くほど面積が大きく、下に行くほど小さい。
これを見ると、海氷の面積は、1万年前から小さい時代が続き、4000年前からやや大きくなった。小氷期(Little Ice Age、1300-1850年)に最大に達したが、20世紀になってやや少なくなった。
けれども、20世紀の氷の量は、4000年以上前と比べるとかなり多い！
ちなみにこのような海氷の量の推計はどうして可能かというと、海氷がある場合と無い場合では、堆積物が変わるからだ(図3)。海氷がある場合にはIP25という化合物を含む藻が氷について堆積する。海氷が無い場合は光合成するプランクトンが堆積する。両者の比を取ると、海氷の量の指標になる（図2のPIP25）。
図3：海氷の量の推定方法（山本正伸2017）
図2も含めて、このような海氷の量の推計は北極海の至る所で行われてきた。IPCC報告でも8000年前から9000年前までの間は海氷は殆ど無く、4000年前ごろから海氷が増加した地点が沢山あることを書いている(9.3.1.1)：
これだけの文献があるのに、図2のような、過去に海氷が少なかったことを示す図をIPCC報告は載せていない。（載せているのは近年の海氷の減少を示す図１だけ）。
なお参考までに、以下のまとめサイト(1, 2, 3)で図2に類似の図を幾つか見ることができる。
縄文時代の日本は今より暖かかったが、北極海も暖かかったようだ。
近年の北極海の海氷の減少には、人為的な温暖化もある程度は影響しているのかもしれない。
だが、北極海の氷が多くの場所で夏に無くなると言っても、未曽有の大異変という訳では無さそうだ。
■
1つの報告書が出たということは、議論の終わりではなく、始まりに過ぎない。次回以降も、あれこれ論点を取り上げてゆこう。
【関連記事】
・IPCC報告の論点①：不吉な被害予測はゴミ箱行きに
・IPCC報告の論点②：太陽活動の変化は無視できない
・IPCC報告の論点③：熱すぎるモデル予測はゴミ箱行きに
・IPCC報告の論点④：海はモデル計算以上にCO2を吸収する
・IPCC報告の論点⑤：山火事で昔は寒かったのではないか
・IPCC報告の論点⑥：温暖化で大雨は激甚化していない
・IPCC報告の論点⑦：大雨は過去の再現も出来ていない
・IPCC報告の論点⑧：大雨の増減は場所によりけり
・IPCC報告の論点⑨：公害対策で日射が増えて雨も増えた
・IPCC報告の論点⑩：猛暑増大以上に酷寒減少という朗報
・IPCC報告の論点⑪：モデルは北極も南極も熱すぎる
・IPCC報告の論点⑫：モデルは大気の気温が熱すぎる
・IPCC報告の論点⑬：モデルはアフリカの旱魃を再現できない
・IPCC報告の論点⑭：モデルはエルニーニョが長すぎる
・IPCC報告の論点⑮：100年規模の気候変動を再現できない
・IPCC報告の論点⑯：京都の桜が早く咲く理由は何か
・IPCC報告の論点⑰：脱炭素で海面上昇はあまり減らない
・IPCC報告の論点⑱：気温は本当に上がるのだろうか
・IPCC報告の論点⑲：僅かに気温が上がって問題があるか？
・IPCC報告の論点⑳：人類は滅びず温暖化で寿命が伸びた
・IPCC報告の論点㉑：書きぶりは怖ろしげだが実態は違う
・IPCC報告の論点㉒：ハリケーンが温暖化で激甚化はウソ
・IPCC報告の論点㉓： ホッケースティックはやはり嘘だ
・IPCC報告の論点㉔：地域の気候は大きく変化してきた
・IPCC報告の論点㉕：日本の気候は大きく変化してきた
・IPCC報告の論点㉖：CO2だけで気温が決まっていた筈が無い
・IPCC報告の論点㉗：温暖化は海洋の振動で起きているのか
・IPCC報告の論点㉘：やはりモデル予測は熱すぎた
■
クリックするとリンクに飛びます。
関連記事
-
無資源国日本の新エネルギー源として「燃える氷」と言われるメタンハイドレートが注目を集める。天然ガスと同じ成分で、日本近海で存在が確認されている。無資源国の日本にとって、自主資源となる期待がある。 -
デジャブ──中3社、総崩れ 既視感のある話である。 今度は“中3社”の最後の切り札とも目されてきた中部電力が“不正行為”である。 中3社とは電力事業の古参大手である東京電力、中部電力、関西電力のことを指す。 電気事業連合 -
日経新聞によると、経済産業省はフランスと共同開発している高速炉ASTRIDの開発を断念したようだ。こうなることは高速増殖炉(FBR)の原型炉「もんじゅ」を廃炉にしたときからわかっていた。 原子力開発の60年は、人類史を変 -
福島第一原発事故による放射線被害はなく、被災者は帰宅を始めている。史上最大級の地震に直撃された事故が大惨事にならなかったのは幸いだが、この結果を喜んでいない人々がいる。事故の直後に「何万人も死ぬ」とか「3000万人が避難しろ」などと騒いだマスコミだ。
-
バイデンの石油政策の矛盾ぶりが露呈し、米国ではエネルギー政策の論客が批判を強めている。 バイデンは、温暖化対策の名の下に、米国の石油・ガス生産者を妨害するためにあらゆることを行ってきた。党内の左派を満足させるためだ。 バ -
（前回：再生可能エネルギーの出力制御はなぜ必要か） 火力をさらに減らせば再生可能エネルギーを増やせるのか 再生可能エネルギーが出力制御をしている時間帯も一定量の火力が稼働しており、それを減らすことができれば、その分再エネ -
ロシアのウクライナ侵攻で、ザポリージャ原子力発電所がロシア軍の砲撃を受けた。サボリージャには原子炉が6基あり、ウクライナの総電力の約20％を担っている。 ウクライナの外相が「爆発すればチェルノブイリ事故の10倍の被害にな -
今年7月から実施される「再生可能エネルギー全量買取制度」で、経済産業省の「調達価格等算定委員会」は太陽光発電の買取価格を「1キロワット（kw）時あたり42円」という案を出し、6月1日までパブコメが募集される。これは、最近悪名高くなった電力会社の「総括原価方式」と同様、太陽光の電力事業会社の利ザヤを保証する制度である。この買取価格が適正であれば問題ないが、そうとは言えない状況が世界の太陽電池市場で起きている。
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間
