日射が3割も強くなっているのでお気を付けて

maroke/iStock
夏が本格化してきた。
気象庁は猛暑があると事後的にその理由を分析している。
猛暑の理由は、主に気圧配置やジェット気流などの自然変動とされるが、地球温暖化も背景にある、として言及される。
だが、100年かかって1℃しか上がらない地球温暖化よりも、もっと大きな要因がある。まずは都市熱であるが、これについては以前も書いた。
さて今回、注目したいのは日射である。
地表に降り注ぐ日射エネルギーである「全天日射量」は年平均で図のようになっている。
ちなみに全天日射量の正確な定義は:
「地表の水平面が受け取る、太陽からのすべての放射エネルギーの量を指します。これは、太陽からの直接的な光(直達日射)と、大気中の雲や塵などによって散乱された光(散乱日射)の両方を含んだ合計値です。全天日射量は、農業や建築、気象観測など、さまざまな分野で重要な指標として利用されています。」
図でトレンドは0.73W/m2/年、つまり、毎年、1平方メートル当たり0.73ワットの増加、となっている。これはつまり50年間経つと36.5 W/m2にもなる。1975年ごろと比較すると、今日では3割も日射エネルギーが増加したことになる!
ちなみに産業化以来のCO2濃度増加による入射エネルギー(専門的には放射強制力と呼ばれる)は2.2W/m2とIPCCは推計しており、桁一つ小さい。その上、日射は直接に人体に当たるから、体感温度にはいっそう効くだろう。
じつは同様のことは、日本各地で起きている。大都市ほど日射の増加は早い。地方でも、大都市ほどではないが、どこも増加傾向にある。
この理由はいくつか考えられる、1つは大気汚染の減少である。公害対策もあったけれども、そもそも日本では工場が激減して、空気はとてもきれいになった。地面が舗装されてホコリがたたなくなったことも空気をきれいにしているのかもしれない。ひょっとすると中国からの越境汚染も減ったのかもしれない。
2つめは、都市化による乾燥である。都市化すると、暑くなるだけではなくて、降水がすぐに舗装面から下水に流れて川に出ていってしまうので、都市の地面は乾燥する。乾燥すれば、モヤとか雲は発生しにくくなる。昔は雨がふれば東京も水たまりだらけだったが、それも無くなった。
3つめは、自然の変動である。気候は数十年規模で変化することが知られている(multi-decadal oscillationと呼ばれる)。雲の量が減少すれば、日射量は増える。八丈島のような離島でも全天日射量は緩やかながら増大しているから、この寄与もありそうだ。日射が増えたという現象はじつは欧州でも日本でも共通に観察されていて、「ソーラー・ブライトニング(太陽が明るくなる)」現象と言われている。
以上の要因がどの程度効いているのか、数値的に分解できると面白いのだが、今の所、そのような研究はなされていないようだ。
50年前は都心から富士山が見えることなどまずなかったが、今では毎日見えるようになった。空気が澄んでいるのはよいのだけれど、そのひきかえに、日射は強くなった。
気象庁も、日射が年々強くなっていることを、もっと注意喚起したらよい。
皆さま、お出かけの時は、お気を付けて下さい!
■

関連記事
-
11月1日にエネルギーフォーラムへ掲載された杉山大志氏のコラムで、以下の指摘がありました。 G7(主要7カ国)貿易相会合が10月22日に開かれて、「サプライチェーンから強制労働を排除する」という声明が発表された。名指しは
-
ニュージーランド議会は11月7日、2050年までに温室効果ガス排出を「実質ゼロ」にする気候変動対応法を、議員120人中119人の賛成多数で可決した。その経済的影響をNZ政府は昨年、民間研究機関に委託して試算した。 その報
-
ロシア軍のウクライナ攻撃を「侵攻」という言葉で表現するのはおかしい。これは一方的な「武力による主権侵害」で、どうみても国際法上の侵略(aggression)である。侵攻という言葉は、昔の教科書問題のときできた言い換えで、
-
新型コロナ騒動は客観的には大勢が決したと思うが、世論は意外に動かない。NHK世論調査では「緊急事態宣言を出すべきだ」と答えた人が57%にのぼった。きょう出るとみられる指定感染症の見直しについても、マスコミでは否定的な意見
-
IPCCの第6次報告書(AR6)は「1.5℃上昇の危機」を強調した2018年の特別報告書に比べると、おさえたトーンになっているが、ひとつ気になったのは右の図の「2300年までの海面上昇」の予測である。 これによると何もし
-
(前回:米国の気候作業部会報告を読む①:エネルギー長官と著者による序文) 気候危機説を否定する内容の科学的知見をまとめた気候作業部会(Climate Working Group, CWG)報告書が2025年7月23日に発
-
福島第一原発の後で、エネルギーと原発をめぐる議論が盛り上がった。当初、筆者はすばらしいことと受け止めた。エネルギーは重要な問題であり、人々のライフライン(生命線)である。それにもかかわらず、人々は積極的に関心を示さなかったためだ。
-
自民党は「2030年までに温室効果ガスの排出量を2013年度比で26%削減する」という政府の目標を了承したが、どうやってこの目標を実現するのかは不明だ。経産省は原子力の比率を20~22%にする一方、再生可能エネルギーを22~24%にするというエネルギーミックスの骨子案を出したが、今のままではそんな比率は不可能である。
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間