3.1　放射強制力の構成要素とその歴史

IPCCは、産業革命以前からの太陽活動の変化が最小限であると示すデータ再構築を優先する立場から、太陽による放射強制力の変化を無視できる程度であると評価しています。しかし、Connollyら（2021）は、文献中に存在する16種類の異なる全太陽放射量（TSI）の再構築をレビューしました。1600年から2000年までの期間をカバーするもので、再構築結果はTSIのほぼ変化なしから比較的大きな上昇傾向まで多様です。これらの著者は、TSI再構築の変動と表面温度再構築の変動を組み合わせることで、太陽に起因する20世紀の温暖化がほとんどないか、またはその大部分が太陽に起因するとの推論が両立可能であることを指摘しています。

火山活動と総太陽放射量（TSI）以外の全球エネルギー不均衡の自然起源は、これらのグラフには含まれていません。なぜなら、これらの要因は依然としてほとんど不明だからです。

IPCCは、その排出シナリオが予測であると主張していませんが、しばしばそのようなものとして扱われます。過去のシナリオ群と観測値の比較では、IPCCの排出予測は現実に起きたその後の排出量を過大評価する傾向がありました。IPCCの第3次と第4次評価報告書では、「排出シナリオ特別報告書」で作成された排出予測シナリオが使用され、これらはSRESシナリオと呼ばれました。McKitrickら（2012）は、SRESシナリオの排出量分布を1人当たり値に換算すると、観測傾向と比べて上方へ偏っていることを示しました。SRESシナリオの偏りは、ハウザーファーら（2019）の後の分析でも確認され、観測された大気中のCO₂濃度はSRES範囲の下限およびその後のIPCCシナリオ範囲の下限に沿って推移したことが示されました（図3.2.1）。

図3.2.1 1970年代以降、排出量と濃度予測の連続したシリーズ（色付き線）は、観測値（黒線）を一貫して過大評価してきました。
出典：Hausfather et al.（2019）図S4

PielkeとRitchie（2020）は、RCP8.5を使用した新たな研究が1日あたり約20件のペースで発表され、そのうち約2件がRCP8.5を「なりゆき（business as usual）」として扱っている、と報告しました。彼らは、気候研究コミュニティが10年間「科学的資源をSFに費やしてきた」と結論付け、「“科学”の文献が、偏っており、終末論を煽っている」と指摘しています。

炭素循環は、人類が年間に大気中に排出する炭素の約50％を、植物の成長や海洋の吸収を通じて自然に固定化することで吸収しています。残りの部分は大気中に蓄積されます（Ciais et al., 2013）。このため、大気中の二酸化炭素濃度の年間増加量は、人間による排出量から単純に計算した値の約半分に過ぎません。

将来の大気中のCO₂濃度を予測し、したがって将来の人間活動が気候に与える影響を評価するためには、炭素循環が将来どのように変化するかを理解することが重要です。この50％の割合が歴史的にほぼ一定であったことは、人類がCO2を多く排出するほど、自然がそれを大気から除去する速度が速くなったことを意味します。

大気中から陸地表面プロセスによって吸収される追加の二酸化炭素は（地球緑色化をもたらしているものです）、20種類の動的全球植生モデルでシミュレートされています。これらのモデルの出力は、グローバル・カーボン・プロジェクト（Friedlingstein, 2024）によって毎年更新されています。図3.2.3に示すように、これらのモデルはすべて、植生と土壌が大気から炭素を吸収している点で一致しています。しかし、1959年から2023年（65年間）の長期的な傾向はモデル間で大きく異なり、ほぼ7倍もの差があります。

このように、陸域プロセスがCO2を大気から除去する速度に関する不確実性は依然として大きい。これは将来の大気中CO2濃度に関する不確実性を生み出し、さらに将来の気候変化の気候モデルシミュレーションの不確実性を引き起こします。

図3.2.3 1959年から2023年までの年間CO2吸収量（GtCO2/年/10年）の傾向（陸域プロセスによる）
グローバル・カーボン・プロジェクト（Friedlingstein, 2024）が定期的に報告した20の動的全球植生モデルによるシミュレーション結果

要約すると、地表における温暖化が起きてきたことは明らかであるが、都市化による上振れのバイアスが存在し、これらのバイアスは気温データセットを作成するために使用されたデータ処理アルゴリズムによって完全には除去されていない。