「地球温暖化で海面が上昇すると、日本の砂浜が大きく失われる」という話は、昔はよく報道されてけれど、最近はさすがに少なくなってきた。後述するように、単なる誤情報だからだ。 それでもまだ、以下のような記事の見出しがあった。

以前、台風は激甚化などしていないことを書いたが、今回は、さらに分かりやすいグラフを書いたのでお見せしよう。 気象庁は、2018年までは毎年公開する「気候変動監視レポート」に、台風が激甚化していないことを示す下図を載せてい

（前回：米国の気候作業部会報告を読む⑫：CO2の価格は何ドルなのか） 気候危機説を否定する内容の科学的知見をまとめた気候作業部会（Climate Working Group, CWG）報告書が2025年7月23日に発表さ

（前回：米国の気候作業部会報告を読む⑪：災害のリスクは減り続けている） 気候危機説を否定する内容の科学的知見をまとめた気候作業部会（Climate Working Group, CWG）報告書が2025年7月23日に発表

（前回：米国の気候作業部会報告を読む⑩：CO2で食料生産は大幅アップ） 気候危機説を否定する内容の科学的知見をまとめた気候作業部会（Climate Working Group, CWG）報告書が2025年7月23日に発表

（前回：米国の気候作業部会報告を読む⑨：それは本当にCO2のせいですか） 気候危機説を否定する内容の科学的知見をまとめた気候作業部会（Climate Working Group, CWG）報告書が2025年7月23日に発

（前回：米国の気候作業部会報告を読む⑧：海面上昇は加速していない） 気候危機説を否定する内容の科学的知見をまとめた気候作業部会（Climate Working Group, CWG）報告書が2025年7月23日に発表され

（前回：米国の気候作業部会報告を読む⑦：災害の激甚化など起きていない） 気候危機説を否定する内容の科学的知見をまとめた気候作業部会（Climate Working Group, CWG）報告書が2025年7月23日に発表

（前回：米国の気候作業部会報告を読む⑥：気候モデルは過去の再現も出来ない） 気候危機説を否定する内容の科学的知見をまとめた気候作業部会（Climate Working Group, CWG）報告書が2025年7月23日に

（前回：米国の気候作業部会報告を読む⑤：CO2はどのぐらい地球温暖化に効くのか） 気候危機説を否定する内容の科学的知見をまとめた気候作業部会（Climate Working Group, CWG）報告書が2025年7月2

（前回：米国の気候作業部会報告を読む④：人間は気候変動の原因なのか） 気候危機説を否定する内容の科学的知見をまとめた気候作業部会（Climate Working Group, CWG）報告書が2025年7月23日に発表さ

（前回：米国の気候作業部会報告を読む③：海洋酸性化…ではなく海洋中性化） 気候危機説を否定する内容の科学的知見をまとめた気候作業部会（Climate Working Group, CWG）報告書が2025年7月23日に発

（前回：米国の気候作業部会報告を読む②：地球緑色化（グローバル・グリーニング）） 気候危機説を否定する内容の科学的知見をまとめた気候作業部会（Climate Working Group, CWG）報告書が2025年7月2

（前回：米国の気候作業部会報告を読む①：エネルギー長官と著者による序文） 気候危機説を否定する内容の科学的知見をまとめた気候作業部会（Climate Working Group, CWG）報告書が2025年7月23日に発

前回紹介したように、米国エネルギー長官クリストファー・ライトの指示によって、気候危機説を否定する内容の科学的知見をまとめた報告書が2025年7月23日に発表された。タイトルは「温室効果ガス排出が米国気候に与える影響に関す

米国トランプ政権が環境保護庁（EPA）からCO2規制権限を剥奪する提案をした（提案本文（英語）、（機械翻訳））。 2009年に決定されて、自動車等のCO2排出規制の根拠となっていたCO2の「危険性認定（endangerm

米国エネルギー長官クリストファー・ライトの指示によって、気候危機説を否定する内容の科学的知見をまとめた報告書が2025年7月23日に発表された。タイトルは「温室効果ガス排出が米国気候に与える影響に関する批判的レビュー（A

ドイツの「ブラックアウト・ニュース（Blackout News）」は、欧州における脱炭素政策（欧州では「ネットゼロ」と称される）による経済的な悪影響を日々報じている。本稿では、その中でも特に産業の衰退（いわゆる産業空洞化

2004年、ドイツの環境相だったユルゲン・トリッティン氏は、再生可能エネルギー促進のための賦課金は「月額わずか1ユーロ、アイスクリーム一個の値段だ」と語った。 しかしそれから20年経った今、皮肉な事態が起きている。ドイツ

水素が「筋の悪い」エネルギーであり、経済性が成立する見込みはないことは、この連載でも松田智氏が何度も説得的に述べていた。 水素は失敗すると分かっているのに… 水素先進国が直面する種々の現実的困難と対応 vs. 日本の脳天

「電気代がゼロになる」「月々の支払いが実質ゼロになる」といった家庭用の太陽光パネルの広告をよく目にする。 しかし、この一見お得な話とは、現行の電気料金体系の抜け穴を突くものであり、じつは他の家庭の犠牲のもとに成り立ってい

低CO2だとされるLNGの方が石炭よりもCO2排出量が多い、と言う論文がコーネル大学のハワースらのチームから報告されて話題になっている（図1）。ここではCO2排出量は燃料の採掘から利用までの「ライフサイクル」で計算されて

夏が本格化してきた。 気象庁は猛暑があると事後的にその理由を分析している。 猛暑の理由は、主に気圧配置やジェット気流などの自然変動とされるが、地球温暖化も背景にある、として言及される。 だが、100年かかって1℃しか上が

GX推進法の改正案がこの5月に可決され、排出量取引制度の法制化が進んでいる。教科書的には、「市場的手段」によって価格を付けるのが、もっとも経済効率が良いことになっている。 だが、日本の場合、排出量取引制度は、既存の制度に

筆者らは「非政府エネルギー基本計画」において、電力システム改革は元の垂直統合に戻すべきだ、と提言している。 日本の電力システム改革は完全に失敗した。電気料金を下げることが出来ず、安定供給もままならず、毎年節電要請が発出さ

日本の電気料金は高騰を続けてきた。政府は、産業用及び家庭用の電気料金推移について、2022年度分までを公表している。 この原因は①原子力停止、②再エネ賦課金、③化石燃料価格高騰なのだが、今回は、これを数値的に要因分解して

政府は脱炭素政策を進めているが、電気料金がどこまで上がるかを分かりやすい形で公表していない。本稿では、公開資料を元に具体的に何円になるのか計算してみよう。 日本の電気料金は東日本大震災以降、大幅に上昇してきた（図1）。

令和の米騒動が勃発し、参院選でも重要争点になりそうだ。 コメの価格は生活に直結するから、国民が敏感になることは理解できる。 ところで、日本国民はコメを年間に何円買っているか。総務省家計調査によれば、世帯あたりのコメの購入

気象庁は毎年気候変動監視レポート（以下、レポート）を出している。これまでは冊子がメインだったが今年からウェブ版のみとなった。 https://www.data.jma.go.jp/cpdinfo/monitor/inde

5月23日、トランプ大統領は、 “科学におけるゴールドスタンダードを復活させる（Restoring Gold Standard Science）”と題する大統領令に署名した。 日本語（機械翻訳）は