種の絶滅は気候変動のせいでは無かったことをデータで確認

Neil Aldridge/iStock
「気候変動によって多くの生物が絶滅している」という印象が広く流布されている。しかし、これまでのところ、種の絶滅の主な原因は生息地の喪失などであり、気候変動では無かったことは、生態学においては常識となっている。
今回紹介する論文は、そのことをデータではっきりと示したものだ。
米国アリゾナ大学などの研究者は、英国王立学会に掲載した最新の論文で、IUCN(国際自然保護連合)のデータベースを用いて、過去500年間に確認された約900種の絶滅の理由を体系的に分析した※1)。
絶滅原因は時代と場所によって大きく異なってきたことが示されている。
論文にある下図は、絶滅原因の変遷を時系列で示したものである。上半分の(a)は1500年以来、100年ごとに見たものである。下半分の(b)は、1800年以降を10年ごとに見たものである。

まず上半分の(a)を見てみよう。
これを見ると、1500年代では、侵入種(invasive species)が絶滅の主因であったことがわかる。人間の移動とともに持ち込まれたネズミや捕食動物、病原体が、特に島嶼の固有種に壊滅的な影響を与えた。
その後、1600年代から1700年代にかけては、乱獲(exploitation)が最も主な要因になった。過剰な採取、狩猟、伐採などのことである。
そして1800年代からは、生息地の喪失・劣化が主要な要因に加わった。農地拡大、都市化、鉱山開発などによって、生物の生息環境そのものが失われたり、劣化していった。
絶滅理由には、地域による違いもあった。島嶼部では侵入種が圧倒的な絶滅要因であったのに対し、大陸部や淡水域では生息地喪失が支配的であった。島では独自な進化を遂げた固有種が多く、侵入種の影響が極端に大きくなる。一方、河川や湖沼では、ダム建設や水質悪化などによる生息地への圧力が多くの種を追い詰めてきた。
では、気候変動はどう位置づけられるのか。図5の(b)を見てみよう。「気候変動(climate change)」という項目が示されている。これには、長期的な気温変化だけでなく、干ばつや洪水などの異常気象(extreme weather)も含まれており、幅広い定義になっていることに注意が必要である。
注目すべきは、人為的な温室効果ガス排出が増加し続けた過去200年間において、「気候変動」による絶滅は有意に増加したとは言えない、という結果になっていることである。
著者らは、将来において気候変動が重大な脅威になり得る可能性を否定してはいない。しかし少なくとも、実際に確認された過去の絶滅の主因は、侵入種、乱獲と生息地喪失であり、気候変動はごくマイナーな要因に過ぎなかった。
過去の事実を冷静に整理することは、将来の政策を考えるうえで不可欠である。絶滅の原因は単一ではなく、時代と場所によって変化してきた。そして、気候変動は主要な要因というには程遠かった。
このことを理解せず、すべてを気候変動の問題として一括りにするならば、かえって有効な種の多様性対策を妨げることになるだろう。
例えば太陽光発電、風力発電、バイオエネルギーなどの再生可能エネルギーは、気候変動対策にはいくらかなるかもしれないが、広大な面積を開発することになり、生息地の喪失をもたらすという負の側面がある。このため、その推進はかえって生物多様性にとってマイナスかもしれない。
※1)IUCNのデータベースでは、絶滅をもたらした脅威・原因が挙げられている。複数ある場合には、これを按分して図を作成した。例えばある種が絶滅した脅威・原因が、侵入種、生息地破壊、 気候変動となっていた場合、それぞれに3分の1ずつ計上して図を作成した。
■
関連記事
-
世界的なエネルギー価格の暴騰が続いている。特に欧州は大変な状況で、イギリス政府は25兆円、ドイツ政府は28兆円の光熱費高騰対策を打ち出した。 日本でも光熱費高騰対策を強化すると岸田首相の発言があった。 ところで日本の電気
-
以前、「再エネ拒否データベース(Renewable Rejection Database)」をロバート・ブライスが発表したことを書いた。 世界で広がる再エネ拒否事例1104件のデータベース これは、再エネ事業が地元の反対
-
昨年9月から定期的にドイツのエネルギー専門家と「エネルギー転換」について議論する場に参加している。福島第一原子力発電所事故以降、脱原発と再エネ推進をかかげるドイツを「日本が見習うべきモデル」として礼賛する議論が目立つよう
-
東京で7月9日に、新規感染者が224人確認された。まだPCR検査は増えているので、しばらくこれぐらいのペースが続くだろうが、この程度の感染者数の増減は大した問題ではない。100人が200人になっても、次の図のようにアメリ
-
サウジアラビアのムハンマド・ビン・サルマン副皇太子が公賓として9月1日に日本を訪問した。それに同行して同国の複数の閣僚らが来日し、東京都内で同日に「日本サウジアラビア〝ビジョン2030〟ビジネスフォーラム」に出席した。
-
有馬純 東京大学公共政策大学院教授 今回のCOP25でも化石賞が日本の紙面をにぎわした。その一例が12月12日の共同通信の記事である。 【マドリード=共同】世界の環境団体でつくる「気候行動ネットワーク」は11日、地球温暖
-
新潟県知事選挙では、原発再稼動が最大の争点になっているが、原発の運転を許可する権限は知事にはない。こういう問題をNIMBY(Not In My Back Yard)と呼ぶ。公共的に必要な施設でも「うちの裏庭にはつくるな」
-
アゴラ研究所の運営するエネルギーのバーチャルシンクタンク「グローバルエナジー・ポリシーリサーチ(GEPR)」は、12年1月1日の開設から1周年を経過しました。読者の皆さまのご支援、ご支持のおかげです。誠にありがとうございます。
動画
アクセスランキング
- 24時間
- 週間
- 月間
















