20日のニューヨーク原油市場は、国際的な指標WTIの5月物に買い手がつかず、マイナスになった。原油価格がマイナスになったという話を聞いたとき、私は何かの勘違いだと思ったが、次の図のように一時は1バレル当たりマイナス37ド

いままでいろいろな予言を当ててきた私ですが、この予言は一番自信あります。ww 予言者かっと言われたのがコレ 本日4月12日に大地震は来ないと確信できる理由 いやね。地震起きるのを当てるのは難しいが、起きないのを当てるのは

久々に腹立つやつ WHO渋谷医師「日本はクラスター対策の名の下、検査数を絞ってきた。実際の感染者数は１０倍以上いるだろう。死者も肺炎で診断が付いてない人がいる。これから必ず増える。」 コロナの感染者が日本では10万人はい

コロナに苦しんでいる日本中の飲食店の皆さま、こんにちは。 本日はまず、なかなか知られていないけどこれはいいっ!!という情報をお伝えします。 昨日、UberEATSを頼んだのですが、注文が殺到しているということでいつも依頼

Nスタ、感染者１０万人でも医療崩壊しないドイツ。東京の今日の感染者は144人、合計1,339人。これで最早医療崩壊の危機だそうだ。ドイツの背景には、医療現場と政府の用意周到な対策があった。アベ政権とはあまりにも大きな違い

先日から書いていましたが、ついにオープンしました。コロナに殺されそうな店舗やサービスを集めてご紹介するサービス。掲載は無料です。昨日は6000PVありました。どんどん掲載依頼をしてください。みんなで頑張って窮地を乗り越え

>>>（上）はこちら 3. 原発推進の理由 前回述べたように、アジアを中心に原発は再び主流になりつつある。その理由の第一は、2011年3月の原発事故の影響を受けて全国の原発が停止したため、膨大な費用が余

1. まえがき いま世界中が新型コロナウイルスの被害を受けている。今年の東京オリンピックも1年延期と決まった。 中国、米国、ヨーロッパの各国が入国制限や移動禁止令を出している。町から人が消え、レストランが閉店し、観光客が

あくまで推理ですけどね。専門家じゃないので。 まず、日本の重症者はどれくらいいるのか。今現在で世界の重症者数ランキングで並び替えしました。シリアスクリティカルのとこです。 1位　フランス　4632人 ２位　スペイン　41

3月18日、「新型コロナウィルスと地球温暖化問題」と題する小文を国際環境経済研究所のサイトに投稿した。 状況は改善に兆しをみせておらず、新型コロナ封じ込めのため、欧米では外出禁止令が出され、行動制限はアジアにも波及してい

わたくし先々週からバリに行っていたのですが、SIMカードを空港で引き取るときに周囲を仁川からの韓国人と、イタリアからの観光客に囲まれて約30分。感染するなら今がチャンスと思ってたのですが10日経過して無症状。このようにわ

はじめに 映画「Fukushima 50」を観た。現場にいた人たちがフクシマ・フィフティと呼ばれて英雄視されていたことは知っていたが、どんなことをしていたのかはもちろんこの映画を観るまで知らなかった。 中でも胸を打ったの

https://agora-web.jp/archives/2044821.html 年金暮らしの爺さんは景気が悪くなろうが経済破綻しようが関係ない。年金は下がらない。だから自分はいつ死んでもいいんだとかいいながらパチン

アゴラ研究所の運営するネット放送「言論アリーナ」。今回のテーマは「地球温暖化とトレードオフ」です。 新型コロナで中国の温室効果ガスは減っています。経済成長を止めれば地球温暖化は止まるのです。温暖化防止のコストとメリットの

2月25日にFIT法を改正する内容を含む「強靭かつ持続可能な電気供給体制の確立を図るための電気事業法等の一部を改正する法律案」が閣議決定された。 条文を読み込んだところ、前々からアナウンスされていたように今回の法改正案の

21世紀を生き残るための「永江　虎の穴塾」が2月末で欠員が若干でました。こちらはかなり能動的に動く方向けの本気グルーブです。このグループからベストセラー出すべくいま頑張ってます。 雑談程度でいい方は月980円の「猫の穴」

トリチウムを大気や海に放出する場合の安全性については、処理水取り扱いに関する小委員会報告書で、仮にタンクに貯蔵中の全量相当のトリチウムを毎年放出し続けた場合でも、公衆の被ばくは日本人の自然界からの年間被ばくの千分の一以下

海洋放出を前面に押す小委員会報告と政府の苦悩 原発事故から9年目を迎える。廃炉事業の安全・円滑な遂行の大きな妨害要因である処理水問題の早期解決の重要性は、国際原子力機関（IAEA）の現地調査団などにより早くから指摘されて

いまだにワイドショーなどで新型コロナの恐怖をあおる人が絶えないので、基本的な統計を出しておく（Worldometer）。WHOも報告したように、中国では新規感染者はピークアウトした。世界の感染はそこから1ヶ月ぐらい遅れて

はじめに 台湾政府は2017年1月、脱原発のために電気事業法に脱原発を規定する条項を盛り込んだ。 しかし、それに反発した原発推進を目指す若者が立ち上がって国民投票実施に持ち込み、2018年11月18日その国民投票に勝って